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プレスリリース

株式会社フライヤー

2022年1月11日より、近鉄「ひのとり」「しまかぜ」車内にて本の要約サービス「flier」を提供開始

(DreamNews) 2021年12月28日(火)13時00分配信 DreamNews

累計会員数89万人を突破した本の要約サービス「flier」を運営する株式会社フライヤー(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史)は、近畿日本鉄道が2022年1月11日から開始する雑誌・ビジネス書等の電子書籍読み放題サービスにて、「flier」を提供することをお知らせします。

「ひのとり」「しまかぜ」の全ての車内で、ビジネスや学びに役立つオンラインコンテンツを無料で楽しめるサービスの中で、「flier」の公開している全ての書籍の要約が読めるようになります。



■導入背景
アフターコロナ社会に向け、新しい生活スタイルへの移行が進む中、一層お客さまに移動時間を有効かつ快適にご利用いただけるよう、1冊10分でビジネス書の要約を読むことができる「flier」であれば、短い時間であっても利用いただきやすいと思い、「flier」の提供を決定いたしました。
当サービスの導入により、最新のトレンドや教養を身に付けることができるなど、移動時間を有効活用していただくことができます。お客さまの乗車時間がより豊かになればと考えています。


■概要
サービス開始日:2022年1月11日(火)
対象列車:「ひのとり」「しまかぜ」の全車両
ご利用いただける端末:スマートフォン・PC・タブレットなど、Free Wi-Fiに接続可能な端末
ご利用料金:無料


■利用方法
「ひのとり」「しまかぜ」車内にてFree Wi-Fiに接続いただき、「flier」をお選びください。



■ご利用いただける要約書籍の例
・本当の自由を手に入れる お金の大学(両@リベ大学長/朝日新聞出版)
・人は話し方が9割(永松茂久/すばる舎)
・メモの魔力(前田裕二/幻冬舎)
・FACTFULNESS(ハンス・ロスリング、オーラ・ロスリング、アンナ・ロスリング・ロンランド/日経BP)
・学びを結果に変える アウトプット大全(樺沢紫苑/サンクチュアリ出版)
・ライフ・シフト(リンダ・グラットン、アンドリュー・スコット/東洋経済新報社)
・新装版 人を動かす(デール・カーネギー/創元社)
・完訳 7つの習慣(スティーブン・R・コヴィー/キングベアー出版)




累計会員数89万人突破、2年前の2倍強と近年急成長、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
要約は2600冊越え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役

(株)フライヤーは、本の要約サービス「flier(フライヤー)」を運営する、ITベンチャー(2013年6月設立)です。最大の特長は「書評(レビュー)」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理(重要ポイントや全体像)を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。

要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「フライヤー」には、新刊(掲載書籍の8割)を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2600冊超(2021.12)を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。

サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15〜20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。

書店チェーンの「未来屋書店」(イオングループ)では、書籍のPOPに付くQRコードから、フライヤー内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。

利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。

最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、 AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換(シェア)する SNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。

要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強(前年比も1.5倍)と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2021年12月に89万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。



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