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日本テトラパック株式会社ロングライフ紙パックPR事務局

働くママ500人に聞いた「防災食の備蓄」に関する意識調査の結果を発表 防災食を消費期限切れにしてしまった経験のある家庭は約6割 日常の延長でできるちょいストックにおすすめのロングライフ紙パック

(@Press) 2023年08月22日(火)13時00分配信 @Press

食品加工処理と紙容器充填包装システムの世界的なリーディング・カンパニーである、日本テトラパック株式会社は、子どもがいる25歳から49歳の働く女性500名を対象に、関東大震災から100年の節目となる2023年9月1日の「防災の日」に向けて、「防災食の備蓄」に関する意識調査を実施いたしました。


■2023年9月1日は関東大震災から100年を迎える防災の日
災害への備えが不十分だったために戦後最大の被害を被った1959年に発生した伊勢湾台風が契機となって、災害に対する認識を深め、自然災害に対する備えや対策を強化することを目的に、1年に一度災害について考えるきっかけとなるよう、1960年に「防災の日」は制定されました。

今年も日本では5月には震度5弱以上の強い地震が6回発生し、7月は大雨による災害で各地に被害が生じました。8月には台風6号の影響で土砂崩れや道路の冠水による被害だけでなく、沖縄県や九州地方で多くの海と空の便が欠航となり、また沖縄電力によると一時は県内全世帯の34%にあたる21万5,800戸が停電し、物流もストップしたことでスーパーやコンビニの棚が品薄になるなど、観光客を含む多くの人に影響をもたらしました。地震や豪雨、台風、津波など自然災害が多い日本ではいつ自分が災害の当事者になるかわかりません。今年の9月1日は、1923年9月1日に大被害をもたらした関東大震災から100年の節目の日となります。改めて防災について考えるきっかけにしてみませんか。


■災害対策で防災食を備蓄している家庭は半数以下
消費(賞味)期限を把握できている方はそのうちの52%

私たちが家庭で出来る防災対策のひとつに防災食の準備があります。内閣府が公開している「できることから始めよう!防災対策 第3回-内閣府防災情報のページ」※では、非常食等の防災グッズを備えることの重要性を紹介しています。しかし日本テトラパックが子どもがいる働く女性500名に行った調査で、災害対策で防災食を備蓄しているかを聞いたところ、防災食を備蓄している方は半数以下の47%しかいないことがわかりました。
また、防災食を備蓄している方に防災食の消費(賞味)期限を把握できているかを聞いたところ、「ある程度把握できている」と回答した38%の方を含めても、「把握できている」方は、52%の方しか把握できていないことがわかりました。

※「できることから始めよう!防災対策 第3回-内閣府防災情報のページ」
https://www.bousai.go.jp/kohou/kouhoubousai/h25/73/bousaitaisaku.html

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/365543/LL_img_365543_1.jpg
防災食に関する調査結果1

■実際に期限切れにしてしまった経験のある家庭は約6割
「ローリングストック」を知らない家庭がほぼ半数

防災食を備蓄している方にさらに「防災食を消費(賞味)期限切れさせてしまった経験はありますか」とお聞きしたところ、約6割の家庭で防災食を消費(賞味)期限切れにしてしまった経験があると回答しています。防災食を備蓄している方でも防災食を準備したことで満足してしまい、日々の忙しさのなかで準備した防災食を駄目にしてしまった経験があることがわかりました。いざという時のためにせっかく準備した防災食を無駄にしてしまうのはもったいないことです。
また期限切れにしてしまった食材を廃棄することはフードロスにもつながります。そこで防災食を消費期限切れにしてしまった経験のある方に知ってほしいのが消費者庁などでも推奨している、食材の活用・保管法「ローリングストック※」です。調査では、「ローリングストックを知っている」という方が「なんとなく知っていた」を含めても54%で、46%の方が「知らなかった」と回答していますが、日常生活の延長でできるので覚えておくととても便利です。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/365543/LL_img_365543_2.jpg
防災食に関する調査結果2

※ローリングストック
「ローリングストック」は、普段食べている食品を少し多めに買い置きをして、消費(賞味)期限の近いものから食べていき、食べたらその分を買い足していくことで食品を蓄していきます。特別な食材を買う必要がなく、「備える」「食べる」「買い足す」を日常的に繰り返すので、消費(賞味)期限切れで廃棄してしまう食品ロスを防ぐことにもなります。


■消費期限切れにしてしまった経験のある方にこそ知ってほしい
日常生活の延長でできる「ちょいストック」
ー 防災士で料理研究家の島本美由紀先生が無駄にしないストック術を解説 ー

<ちょいストック>
「ローリングストック」を実践して習慣化するための考え方として私は「ちょいストック」をおすすめしています。「ちょいストック」のポイントは3つ。

(1)家庭でよく使われ、家族が好きなものであること
「家庭でよく食べられるもの、かつ家族が好きなもの」というのは大切なポイントです。普段食べない物は、非常時にもなかなか手が伸びないものです。なるべく家族になじみがあって好まれるものをストックしておきましょう。

(2)常温・長期保存できるものであること
冷蔵庫内はパンパンになりがちです。家族が好きなものでも要冷蔵のものを防災食にすると冷蔵庫がパンパンになり、冷気がよくまわらず余計に電力が必要になって電気代があがってしまいます。ですので冷蔵庫の外で、常温・長期保存できるもの(未開封時)をストックしておき、有効活用することがおすすめです。常温・長期保存ができて、かつ家族でよく食べられるものをストックしておけば、買い物が面倒な時に利用するなど様々なシーンで役立ちます。

(3)栄養補完できるものであること
本格的な「防災食」は、主食・主菜になるものが多く、手軽で「お腹を膨らませる」ことを目的としていることが多いです。もちろんお腹をいっぱいにすることも大事ですが、それだけでは主食系ばかりで、栄養バランスが崩れてしまう可能性があります。主食にプラスオンして栄養バランスを整えられるように、「ちょっともう一品」できるものを“ちょいストック”しておくことも必要です。


■ロングライフ紙パックを使って「ちょいストック」
「ちょいストック」の3つのポイントを押さえたものとしては、食材だと果物や根菜類、また、レトルトや缶詰があげられます。果物や根菜は栄養源にもなりますし、風通しの良い涼しい場所においておけば、冷蔵庫に入れなくても長期保存ができる便利な“ちょいストック”食材です。

その他に、常温で長期保存が可能なロングライフ紙パック入りの製品は、豆腐やカットトマトなどの食材から牛乳や豆乳などの飲料までその製品カテゴリーの幅の広さで、あと一品のおかずからデザート、栄養を補完する飲み物まで、様々なシーンで役立つ、“ちょいストック”向きな製品です。ロングライフ紙パック入りの製品であれば、収納しやすいためストックに便利ですし、使用後もかさばらないため、無駄なスペースをとりません。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/365543/LL_img_365543_3.jpg
ちょいストックにおすすめのロングライフ紙パック製品

【ロングライフ紙パックの特長】
<開封前は保存料を使わず長期保存ができる>
充填技術とアルミ箔を用いた紙パックにより、保存料を使わずに常温保存が可能です。開封前であれば常温で牛乳は約2ヶ月、豆腐は約6ヶ月保存できます。

<収納しやすく、かさばりにくい>
コンパクトな直方体なので余分なすきまができず、収納スペースも有効に活用できます。また使い飲み終わったあとの紙パックは、折りたたんでコンパクトにまとめられるため、かさばりません。

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/365543/LL_img_365543_4.jpg
島本美由紀 先生

防災士・料理研究家・食品ロス削減アドバイザー
島本美由紀 先生

旅先で得たさまざまな感覚を料理や家事のアイデアに活かし、誰もがマネできるカンタンで楽しい暮らしのアイデアを提案。
料理研究家・防災士・食品ロス削減アドバイザーとして活動し、ラク家事アドバイザー、食品保存&冷蔵庫収納アドバイザーの肩書を持つ。令和3年消費者庁主催の食品ロス削減推進大賞審査において、審査委員長賞を受賞。親しみのある明るい人柄で、テレビや雑誌、講演会を中心に多方面で活躍。絵本「食品ロス『もったいない』をみんなで考える」の監修ほか「もしもに備える!おうち備蓄と防災のアイデア帖」など著書多数。


■震災をきっかけに再注目されたロングライフ牛乳
2011年3月11日、日本を襲った東日本大震災では、東日本の乳業メーカーや酪農家にも大きな被害をもたらしました。日本テトラパック社は国内の複数乳業メーカーへ呼びかけ、県市町やボランティアなど30以上の団体を通じて180万本のロングライフ牛乳を被災地に届けました。災害後の混乱や交通網遮断のため、輸送や現地でのストック・配布に日数を要するため、常温保存可能なロングライフ製品だからこそ可能になった援助です。

<調査概要>
期間 :2023年3月13日〜15日
対象・条件:子どもがいる25〜49歳、有職者の女性
回答数 :500人
エリア :首都圏
手法 :インターネット調査
調査会社 :株式会社クロス・マーケティング

プレスリリース提供元:@Press

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