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iMU株式会社 京セラ株式会社

iMUと京セラが歩行分析計の販売基本契約を締結

(@Press) 2023年05月09日(火)14時15分配信 @Press

このたび、慶應義塾大学医学部発のヘルスケア・スタートアップ iMU株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:名倉武雄、以下:iMU)と京セラ株式会社 (代表取締役社長:谷本 秀夫、以下:京セラ)は、「歩行解析計 iMU One(アイエムユーワン)」 の国内における「総販売店取引基本契約」を2023年4月12日(水)に締結しましたので、お知らせします。
これにより、京セラは2023年5月11日(木)より、本システムを販売開始いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/353945/img_353945_1.png
「歩行解析計 iMU One」アプリケーションイメージ

表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/353945/table_353945_1.jpg


■契約締結の背景
近年の変形性膝関節症の国内推定患者数は約2,530万人※1と言われ、超高齢社会の日本において、変形性膝関節症の病態進行過程での早期のアプローチや、進行ステージに合わせた適切な治療方法を定量的なデータを用いて提案することが求められています。
iMUと京セラは、変形性膝関節症の治療に関して「早期アプローチの重要性」と「予防医療の段階から治療に貢献したい」という共通の考え方を有しており、iMUの歩行解析システムを京セラの販売網を活用して広めていくため、今回の協業に至りました。

※1出典:日本学術振興会による「科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書内「骨粗鬆症及び変形性膝関節症の発症要因の解明」(2012年吉村典子著)

■「歩行解析計 iMU One」とは
独自AI搭載の専用ソフトウェアを用いて歩行の加速度データから膝関節内反モーメント※2(Knee Adduction Moment:KAM(キャム))を推測するシステムです。従来、KAMを計測するにはモーションキャプチャと床反力計という設備が必要なため、限られた施設でしか計測できませんでした。
本システムでは、5mほど歩くだけで、歩行時の膝への負担を解析することができます。この膝への負担を数値で可視化する技術により、変形性膝関節症のリスク予測、リハビリ・日常生活における患者様のQOL向上のためのアドバイスの提供を目指しています。

※2 膝関節内反モーメントとは、歩行中足が床に着いている際に膝関節が外側へ折れ曲がろうとする力
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/353945/img_353945_2.jpg
計測の様子
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/353945/img_353945_3.png
結果画面イメージ

今後両社は、「歩行解析計 iMU One」の販売を通して、膝の痛みに悩む患者様、治療に携わる医療現場の方々への貢献を目指してまいります。

【iMU株式会社】
◯本社所在地:東京都中央区日本橋室町二丁目4番3号日本橋室町野村ビル7階
◯代表者:代表取締役 名倉武雄
◯設立:2020年2月28日
◯ホームページ:https://www.imujapan.com
◯お問い合せ: info@imujapan.com

iMUは、慶應義塾大学医学部整形外科学教室バイオメカニクス研究室の研究成果を社会実装するために設立されたヘルスケア・スタートアップです。変形性膝関節症の予後を反映するとされる” 膝関節内反モーメント(Knee Adduction Moment:KAM)”を利用することにより、変形性膝関節症のリスク予測や、リハビリ・日常生活における患者様のQOL向上のためのアドバイスの提供を目指しています。2022年に、5mほど歩くだけで、膝への負担を可視化する「歩行解析計 iMU One」を製品化し、医療機器製造販売届出を完了いたしました。

【京セラ株式会社】
◯本社所在地: 京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6番地
◯代表者:代表取締役社長 谷本秀夫
◯設立:1959年4月1日
◯ホームページ: https://www.kyocera.co.jp/

京セラは、素材から部品、デバイス、機器、さらにはサービスやネットワーク事業に至るまで、多岐にわたる製品をグローバルに展開しています。特にメディカル事業では、人工関節やデンタルインプラントなど、失った機能を回復する医療用製品の展開に加え、日々の健康管理をより便利にする独自デバイスや新たな製品の研究開発を進めています。さらに、予防医療によって、健康寿命を延ばす医療のトータルソリューションを提供し、人々のQOL向上に貢献していくことを目指しています。


プレスリリース提供元:@Press

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