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MS&ADインターリスク総研株式会社

「人的資本リーダーズ2022」受賞企業10社決定!表彰イベントを3月中旬よりオンライン配信

(@Press) 2023年02月20日(月)14時00分配信 @Press

MS&ADインターリスク総研株式会社(代表取締役社長:中村 光身)と一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム(代表理事:香川 憲昭)、HR総研(Profuture株式会社/所長:寺澤 康介)、が共同で実施した「人的資本調査2022」において、参加企業の中から優れた人的資本経営・開示の取組を行っている「人的資本リーダーズ2022」の受賞企業を決定し、特設サイトで公開しました。
また、人的資本調査2022の結果報告を兼ねた「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントを、2023年3月中旬よりオンラインで配信します。「人的資本リーダーズ2022」受賞企業の取組紹介やリーダーズ選考委員によるパネルディスカッションに加え、金融庁による「人的資本の開示における期待」と題した特別講演も実施します。視聴の事前申し込みも受け付けておりますので、ぜひご視聴ください。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/346259/LL_img_346259_2.png
人的資本調査2022
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/346259/LL_img_346259_1.png
人的資本リーダーズ2022

特設サイト
https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/award2022/

「人的資本リーダーズ2022」表彰イベント視聴申し込みページ
https://hcs-award2022.peatix.com/


1. 「人的資本リーダーズ2022」について
(1)「人的資本リーダーズ2022」の概要
・人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2022」を昨秋に実施し、上場企業を中心に280社から回答をいただきました。
・これら280社の中から学識経験者4名*により厳正なる審査を行い、優れた人的資本経営・情報開示に取り組む企業を「人的資本リーダーズ2022」として10社選定しました。

*学識経験者4名(「人的資本リーダーズ」選考委員)
岩本 隆(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授/山形大学学術研究院 産学連携教授)
大木 清弘(東京大学大学院 経済学研究科 准教授)
谷口 真美(早稲田大学大学院 商学研究科 教授/早稲田大学 商学学術院 教授)
松田 千恵子(東京都立大学大学院 経営学研究科 教授/東京都立大学 経済経営学部 教授)

(2)「人的資本リーダーズ2022」特設サイト
・「人的資本リーダーズ2022」特設サイトを新設し、受賞企業の紹介と各社からのコメントを掲載しておりますので是非ご確認ください。
特設サイト: https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/award2022/

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/346259/LL_img_346259_4.png
特設サイト二次元バーコード

2. 「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントについて
(1)「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントの概要
・2023年3月中旬より、「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントをオンラインにて配信します。
表彰イベントには以下のプログラムの内容が含まれ、有価証券報告書における人的資本の開示義務化を所管することで注目される金融庁企業開示課長の特別講演も決定しています。

(2)「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントのプログラム(予定)
※プログラムは変更になる可能性があります。

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/346259/LL_img_346259_3.jpg
「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントプログラム(予定)

(3)「人的資本リーダーズ2022」表彰イベントの申込方法
・以下のページより事前に申込みいただき、ぜひご視聴ください。
表彰イベント視聴申込ページ: https://hcs-award2022.peatix.com/

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/346259/LL_img_346259_5.png
表彰イベントサイト二次元バーコード

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアムとHR総研(Profuture株式会社)、MS&ADインターリスク総研株式会社は、人的資本取組推進を後押しすることによって、SDGsの「目標8:働きがいも経済成長も」の達成に貢献していきます。

プレスリリース提供元:@Press

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