• トップ
  • リリース
  • 迅速な消臭試験の実施・最適な解決方法のコンサルティングなど、『分解消臭技術』のワンストップ支援サービスを提供開始

プレスリリース

古河産業株式会社

迅速な消臭試験の実施・最適な解決方法のコンサルティングなど、『分解消臭技術』のワンストップ支援サービスを提供開始

(@Press) 2022年11月28日(月)10時00分配信 @Press

古河電工グループの古河産業株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:横田 敦彦)は、世界に「ない」ものを創造することをテーマに研究開発を展開する株式会社日本抗菌総合研究所(本社:奈良県奈良市、代表取締役:富士野 彰宏)とともに、臭い(有害物質)に関するお困りごとを総合的に解決する、ワンストップサービスの提供を2022年11月28日(月)から開始いたします。


■サービス提供の背景
SDGs・カーボンニュートラル・エシカル消費など、より地球環境に優しい取組みをしなければならない時代に突入しております。
当社では、有害物質を無害化する『分解消臭』をキーワードとして、VSC(揮発性硫黄化合物)やVOC(揮発性有機化合物)を低減化する技術を発信してきました。
プラスチック製品を例に例えると、CO2削減を目的にバージン樹脂の使用割合を減らし、再生樹脂やバイオ樹脂など、環境に配慮した原料を使用する企業が増えています。
従来とは異なる原料を使用して製品を作るので、不具合物質が副産物として発生してしまうケースがあり、臭い(有害物質)もその一つとされています。
日本抗菌総合研究所が開発した『分解消臭』の技術を、取組み先が求める形態にカスタマイズするオンリーワン製品の開発に携わってきましたが、分解消臭低減化剤を提供する以外にも、取組み先のお困りごとを解決できる手段があると気付き、ワンストップサービスの提供を開始することになりました。
環境配慮型原料を使用する未知の取組みを進めるなか、意図せず発生してしまう有害物質を除去するために課題を抱えている方々に対して【最適な解決方法のコンサルティング・カスタマイズした分解消臭低減化剤の提供・効果検証のための迅速な消臭試験】を行うことで、臭い(有害物質)に関するお困りごとを総合的にサポートいたします。


■最適な解決方法のコンサルティングについて
当社HPへの『消臭マスターバッチ』に関するお問い合わせの多くは、分解消臭の技術にご興味をもっていただけた方からのご連絡です。
実際にお話をうかがうと、自社製品から発生した臭いを消したいという課題はありますが、最適な解決方法をご存じでない事例があり、臭い(有害物質)に関して様々な企業のお困りごとを解決してきた当社だからこそ提供可能なアドバイスがあると考えました。


■分解消臭低減化剤の提供について
日本抗菌総合研究所が開発する技術は、一般的な製品カタログに掲載されているような規格品ではありません。取組み先が製造している製品の形状は様々なので、最適な仕様に合わせた状態にカスタマイズして提供しております。
(たとえば、繊維製品は水溶液にして噴霧するが、水をはじくプラスチック製品にはマスターバッチとして練り込む)
多臭気を一度に分解消臭できるうえに、対象臭気や低減率を調整する処方組みも対応可能で、取組み先との共同開発でオンリーワンの製品を作り上げております。


■検知管法消臭試験の対応について
臭い(有害物質)の課題解決のためのコンサルティング、分解消臭低減化剤の提供、その後には、できあがった試作品に消臭効果が付与されているかを検証するため消臭試験を実施する必要がありますが、一般的な検査機関より迅速に対応することで、取組み先の課題解決までのスピード感を速めることが可能となります。
SEKマーク繊維製品認証基準で定められた検知管法消臭試験の対応はもちろんのこと、取組み先が望む条件に合わせた方法での効果検証試験にも対応させていただいております。


■古河産業株式会社について
古河産業株式会社は古河電工グループの商社で、エレクトロニクス、電機、輸送・装置、総合インフラ、自動車部品、合成樹脂、産業機材、新規創出など広範囲に事業を展開しており、様々な産業において販売網を構築しています。加工や物流機能、先端素材の共同開発など付加価値を提供し、近年では『未来を想い 未来を創る』をビジョンに掲げ、ドローンや半導体製造装置関連のビジネスモデル構築を進めており、素材だけではなく製品やシステム(仕組みやサービスなど)のビジネスも展開しています。


■株式会社日本抗菌総合研究所について
株式会社日本抗菌総合研究所は、世界に「ない」ものを創造することをテーマに研究開発基盤をコア・コンピタンスとした企業で、あらゆる粉末を水の中で崩壊させることを可能にするタブレット粒技術(国際特許)等の先端技術開発をはじめ、商品開発サポートをコアビジネスとしています。

プレスリリース提供元:@Press

このページの先頭へ戻る