• トップ
  • リリース
  • 「子供たちに明るい未来を!農業に賑わいを!」9月1日にクラウドファンディングを開始 〜『仮想農場サービス(L-FARM)』プロジェクト〜

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4

株式会社LiberaForm

「子供たちに明るい未来を!農業に賑わいを!」9月1日にクラウドファンディングを開始 〜『仮想農場サービス(L-FARM)』プロジェクト〜

(@Press) 2022年09月08日(木)10時00分配信 @Press

アグリテック、DX推進、AI活用支援を手掛ける、株式会社LiberaForm(所在地:福岡県、代表:中川 学)は、クラウドファンディングサイトCAMPFIREで日本の農業の賑わいを狙った『仮想農場サービス(L-FARM)』プロジェクトを開始しました。
募集金額は200万円。9月1日から10月15日まで募集しています。募集金を利用して、日本中の誰もが手軽に農家の応援ができる仮想農場サービス(L-FARM)を開始します。

プロジェクトURL: https://camp-fire.jp/projects/view/619286

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/325057/LL_img_325057_1.png
ご紹介TOP

【仮想農場サービス(L-FARM)とは】
ご紹介動画: https://youtu.be/zMEvZqyW_-M
サービスの概要は以下の通りとなります。

(1)スマホ一台でお手軽に始められます
仮想農場サービス(L-FARM)とは、スマートフォンやパソコンを使って誰もが、手軽に農業を行える仮想農場プラットフォーム提供サービスです。農地、作物、肥料、農作業負担など農業に必要なすべての要素を兼ね備えているので、利用者様は何の準備も必要ありません。スマートフォン1台あればその日から自分だけの農地で自由に野菜や果物の栽培が行えます。

(2)農業経験は不要です
農業経験が全く無いお客様に対しても、専門家によるアドバイスや状況に応じたフォローを随時行ってまいります。また『全自動運用』モードをご希望された場合は、全ての農作業を全自動で行わせていただきます。

(3)毎日の状況を写真や動画でご確認いただけます
作物の育成状況は毎日映像や動画を撮影し、担当者コメントと合わせてスマートフォンやパソコンにてご確認していただけます。収穫した農作物は指定配送先へ配送いたします。

(4)こだわりの野菜を自由に栽培いただけます。
植え付ける品種や無農や化学肥料の使用有無など、ご自分の思う様に自由に選択していただけますので、こだわりの野菜の栽培も可能です。

(5)大自然を感じながら、農作業を体験していただけます
自分の農地区画に実際に赴き、苗つけや収穫などの農作業体験を行っていただくことも可能です。農業体験と地域観光を合わせた“アグリツーリズム”のご紹介もさせていただきます。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/325057/LL_img_325057_2.png
サービススキーム

『仮想農場サービス(L-FARM)』は食料自給率や農業人口の低下といった社会課題を解決する為の有効な対策であると確信しています。このサービスを通じて、皆さまが手軽に農業の応援が出来て、子供たちに明るい未来を残すきっかけを創ることができると考えています。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/325057/LL_img_325057_3.jpg
イラスト1

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/325057/LL_img_325057_4.jpg
イラスト2

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/325057/LL_img_325057_5.jpg
イラスト3

【リターンについて】
1,000円 :HPお名前掲載、PC壁紙、オリジナルタオル
5,000円 :HPお名前掲載、PC壁紙、オリジナルタオル、オリジナルトートバッグ
10,000円:HPお名前掲載、PC壁紙、オリジナルタオル、オリジナルトートバッグ、
仮想農場サービス1カ月無料クーポン
30,000円:HPお名前掲載、PC壁紙、オリジナルタオル、オリジナルトートバッグ、
オリジナルTシャツ、仮想農場サービス2カ月無料クーポン
など9種類のリターンを設定しています。(詳細はプロジェクトURLをご参照下さい)


【中川 学について】
株式会社LiberaForm 代表取締役社長。
長年IT関連会社に従事し、コンピュータシステムに関する豊富な知見を持つ。
日本の食料自給率課題や農業就業者の減少課題に危機感を覚え、当サービスを構想した。

プレスリリース提供元:@Press

このページの先頭へ戻る