プレスリリース

家具通販専門店 カヴァースを展開するカヴァースジャパン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：青木 康裕)は、2013年よりテレワークを開始し、多くのメンバーが在宅で業務を行っています。
メンバーは増え続け、現時点で在宅業務をしているメンバーは170名を超えています。
テレワークが定着しつつある今よりもずっと以前から、カヴァースジャパン株式会社ではテレワークを行ってきました。

理想の働き方ともされるテレワークの先を行く、長く働き続けられる環境づくりに注目が集まり、求人募集に応募者が殺到。メンバーの増加と共に売上も増加し、順調に成長し続けています。売上はテレワークを開始してから約10年で500倍以上増加しました。

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カヴァースジャパン株式会社

【カヴァースジャパンのテレワークに対する取り組み】
コロナ禍をきっかけに普及したテレワークですが、アフターコロナでも継続したいという声が多くあります。
総務省発表のデータによると、テレワーク実施者の約6割は今後もテレワークを継続したいと回答しています(*1)。

多くの人がテレワークという働き方を望んでいますが、課題も残されています。

同じく総務省の調べによると、テレワーク実施者の2〜3割の人が「上司や部下、同僚と気軽に相談や会話をする、共同で作業を行う」「作業・仕事を行うための意欲の維持」を「容易に行えない」「どちらかと言えば容易に行えない」と回答(*2)しています。
この回答結果からも、テレワークを実施に際し、コミュニケーションやモチベーションの維持に困難を抱えている人が多いことがわかります。

カヴァースジャパン株式会社では、働く人同士の関係性を重要視し、メンバー同士のつながりを大切にしています。

毎日オンラインで朝礼を行うことで、メンバー同士が顔を合わせることを実現。マスク越しの顔でのコミュニケーションではなく、素顔による表情を使ったコミュニケーションを取ることが出来るのもオンライン朝礼の魅力です。
朝礼では、作業の予定や業務に関する悩みを共有するだけでなく、業務には関係のないレクリエーションも行います。
毎日最低でも1度は顔を合わせ、直接会話する時間を設けることで、メンバー間のつながりが生まれやすくなっています。

また、社内メンバーをランダムに選び、オンラインで雑談をする時間を設定。部署を超えたつながりを形成しています。

さらに、チャット上で感謝の気持ちを伝えるツールを導入することで、メンバー間でのサポートがよりスムーズに行われています。

メンバー同士のつながりを大切にするためにも、チャットを使用するルールや業務規程をきちんと定め、それぞれのルールや規定に沿ってメンバーは業務を行っています。
作業報告を欠かさず行うことも規定の一つです。メンバーは自身が行う作業を細かくリアルタイムで報告し合います。それにより、テレワークでも「誰が・どこで・何をしているか」を把握しやすくなっています。

また、在宅業務を行うメンバーが多いため、セキュリティ対策を徹底しています。定期的なセキュリティチェックに加え、セキュリティ対策の重要性をメンバー間で認識し合うように努めています。

このように明確なルールや規定があることで、テレワークという曖昧な働き方になりがちなものをしっかりと管理・運用することが可能となっています。

直接顔を合わせることが無いメンバー同士ですが、常につながりを感じられる工夫や制度を活用することで、帰属意識や一体感のある組織となっています。


【カヴァースジャパン株式会社が目指す会社の在り方】
カヴァースジャパン株式会社がこだわっているのは、「長く働き続けられる環境づくり」です。

介護や育児、病気などの様々な事情で外に出て働くことが難しい人にも、潜在的な力があり、社会とつながることでその力を発揮することができます。
さまざまな立場の人が、自分らしく、働きやすい環境で長く働き続けること。カヴァースジャパン株式会社が目指す会社の在り方は、テレワークが普及する以前から確立されています。

日本だけではなく、海外に居住するメンバーにも想いをはせ、会社の一員として業務を行う。テレワークの理想を叶えられているのは、メンバー同士のつながりを大切に紡ぎ、働きやすい環境を作り続けてきたからこそです。


【今後の展開】
今後、テレワークはスタンダードな働き方として定着していくでしょう。
テレワークで発展してきたカヴァースジャパン株式会社は、今後も理想の働き方を叶える、一歩先のテレワークを実現して参ります。


【会社概要】
名称 ： カヴァースジャパン株式会社
所在地： 〒104-0061 東京都中央区銀座1-15-7 MAC銀座ビル3階
URL ： http://corp.covearth.co.jp/


*1 *2総務省「令和3年版 情報通信白書」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd123420.html
(最終閲覧日2022年8月22日)

プレスリリース提供元：＠Press