プレスリリース

JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田 昌史、以下、ネオス）は、この度AIチャットボット【OfficeBot】において新機能開発を含むサービスアップデートを行い、より効率的に生産性向上を支援するナレッジコンシェルジュサービスとしての提供を開始いたしました。

人手不足や働き方改革の広まりを背景に、企業の生産性向上や業務効率化ニーズが拡大するなか、社員がもつ知識やノウハウを有効活用することで、組織全体の生産性や競争力を高める「ナレッジマネジメント」というDX手法が近年注目されています。一方で、この手法を取り入れるには「ナレッジを集積」し、「組織の誰もが利活用できる環境を整備」する必要があり、企業が取り組むうえで直面する大きな課題の一つとなっています。
そこで【OfficeBot】では、この「ナレッジ集積の仕組み」と「組織共通で利活用できる環境」を実現する機能を強化・拡充し、チャットボットを活用した効率的なナレッジマネジメントにより企業のDX推進を一層支援してまいります。
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【OfficeBot】サービスサイトはこちら：https://officebot.jp/ai/


■ ＜OfficeBotのナレッジマネジメント活用＞
社内のナレッジを効率よく収集・共有 「ユーザーラーニング機能」
●BOT内の情報で回答できない質問には、社内の「知っている人」が代わりに回答
→BOT担当者がわからないことも社内のナレッジを活用して解決

●解決した内容はBOTに情報として蓄積し、同じような質問があった際に自動で回答を提示
→組織全体の力で効率よく精度の高いBOTを運用し、生産性を向上
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■ ＜BOTを便利に活用するための既存機能も大幅アップデート！＞
機能強化1) 質問の回答をPDFから探す機能を強化 「ドキュメント学習AI機能」
●質問への回答が存在しない場合に、BOTに登録されたPDFファイルを参照して回答を検索
●従来は参照可能なファイルに一部制限あり→全てのPDFファイルに対応可能となり、仕様書や帳票、メモなど様々な資料からの参照が可能に

機能強化2) スタンプ対応でよりチャットライクなUIに 「アシスタント機能」
●チャット画面でBOT側の吹き出しに表示されるキャラクターを、BOT起動時のバナーにも表示可能に
●BOTが回答する内容に連動した感情表現のスタンプ送信にも対応



■ ＜多様なユースケースに対応した新機能も登場！＞
新機能1) 社内の意見やニーズを手軽に収集 「フォーム機能」
●任意のフォームを通じてBOT利用者から意見や要望を収集
●フォームの質問や表示するタイミングは自由に設定可能
●BOT利用に関する内容はもちろん、カスタマイズ次第でアンケートなどにも活用

新機能2) チャット画面で情報をより見やすく、効果的に訴求！ 「フキダシ内HTML表示機能」
●チャット画面に表示される吹き出しに外部HTMLを埋め込むことでWEBページを表示
●上記アンケートなどの入力フォームを含むページも表示可能

今後もネオスはテクノロジーとコンテンツの融合により新たな価値を創出し、より便利で豊かな社会の実現に向けたサービスを提供してまいります。


■ ≪チャットボットサービス【OfficeBot】について≫
専門知識がなくとも基本的なFAQ※一式を登録するだけで、独自開発のＡＩが派生シナリオを自動で学習・生成し、手間やコストをかけることなく短期間で効果を発揮する“即戦力”なAIチャットボットサービスです。
運用過程で不足しているFAQ情報を自動で分析・可視化するサポート機能や、回答が存在しない場合に他のユーザーから情報を収集し展開する機能等、さまざまなAIにより効率的に組織内の業務効率化や自己解決力向上を実現いたします。
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【OfficeBot】サービスサイトはこちら：https://officebot.jp/ai/

※FAQ：Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの


＜ネオスについて＞
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】
情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

＜JNSホールディングスについて＞
【商 号】JNSホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 （証券コード：3627）
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。


プレスリリース提供元：＠Press