• トップ
  • リリース
  • 双方向型オンライン研修をより手軽に導入可能 映像・音声リアルタイム共有化技術を用いた研修用ツールを開発

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

ビーウィズ株式会社

双方向型オンライン研修をより手軽に導入可能 映像・音声リアルタイム共有化技術を用いた研修用ツールを開発

(@Press) 2022年01月17日(月)10時00分配信 @Press

カスタマーサービスのデジタルトランスフォーメーション(DX)化を支援するビーウィズ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:森本 宏一)は、テレワーク化でも集合型研修と同等のインタラクティブな研修を実現する、映像・音声リアルタイム共有化技術を用いた研修用ツールを開発いたしました。


働き方の変化により、誰もが勤務先に出社するという時代は終わりを迎えようとしています。テレワークの推進は加速度的に進み、あらゆる業種でテレワークが導入されるようになりました。働く場所や住む場所にとらわない柔軟な働き方は、従業員の育児や介護といったライフイベントによる離職を防ぐことができる、遠隔地の優秀な人材を雇用することができる、災害時に事業が継続できるなど、多くのメリットがあると考えます。
その反面、これまで集合型・対面型で行なってきた研修においては、様々な課題が浮き彫りになってきました。例えば、集合型研修でシステム操作を行う場合、講師対複数人の受講者であっても、講師以外に補助員が回遊することで、全受講者の状況を把握することができます。しかしながら、既存のツールを用いたオンライン研修では、講師から受講者へ画面を共有し、操作方法を説明することはできますが、講師側から全受講者の操作状況を一度に確認することはできず、全受講者の状況把握に多くの時間を要してしまいます。

そこでビーウィズでは、今夏に自社開発し、オープンソースとして公開した、ミドルウェア(基礎技術)である『映像・音声リアルタイム共有化技術』を用いた研修用ツールの開発に着手いたしました。
これまでの同様の機能を持つツールでは、専用サーバーの構築が必要であったり、高額な導入費用を必要とする場合がほとんどでしたが、当社が開発する研修用ツールは、研修時と導入時、両方の課題解消を実現いたします。当ツールは、お使いのPCで専用exe.ファイルを起動するだけで手軽にお使いいただけます。また、サーバーレスのため、サーバー構築における複雑な制御や調整が不要となり、導入に掛かる時間と費用を最小限に抑えることが可能です。

使い方は至ってシンプルで、専用exe.ファイルを起動することで、ツールが同ネットワーク上にいる受講者を特定し、画面上に表示します。受講者は自身が参加するグループを選択、自身の表示名を入力してログインすることで、講師側の画面に受講者のPC画面と顔が一覧表示される仕様となっております。

当ツールは、今後の実証実験や追加開発を経て、2022年6月頃の提供開始を予定しております。研修用ツールとしての活用はもとより、学校における授業支援ツールとして、技術者と営業担当者を繋ぐコミュニケーションツールとしてなど、活用方法は多岐に渡ると考えております。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/293997/LL_img_293997_1.png
研修用ツール イメージ画像(1)

講師側の画面では、全受講者の映像を一覧表示(最大6名分)で確認したり、特定の受講者の映像をピックアップして確認することが可能です。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/293997/LL_img_293997_2.png
研修用ツール イメージ画像(2)

ビーウィズは、映像・音声リアルタイム共有化技術を用いた研修用ツールを通じて、DXを活用したコールセンターの応対品質や生産性の向上に取り組むことで、企業の顧客満足度向上に寄与してまいります。


< 参考 >会社概要
AI機能を活用したクラウド型IP-PBX「Omnia LINK」を中心としたコンタクトセンターの運営、在宅コンタクトセンターサービス「Bewith Digital Work Place」や、AI-OCRやRPAを活用したデジタルBPOサービス、音声認識によるテキスト化を活用した自動モニタリング機能付き教育プラットフォーム「Qua-cle(クオクル)」など、コンタクトセンター・BPOセンターの運営経験により開発されたデジタルサービスを提供しています。
会社名 :ビーウィズ株式会社
所在地 :東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー32F
設立 :2000年5月12日
代表者 :代表取締役 森本 宏一
事業内容:自社開発のクラウド型PBX「Omnia LINK」等のデジタル技術を活用したコンタクトセンター・BPOサービスの提供、および各種AI・DXソリューションの開発・販売

プレスリリース提供元:@Press

このページの先頭へ戻る