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株式会社ジャパンタイムズキューブ

『豊かな国土の象徴「ジオパーク」を地域活性化の視点から考える』

(@Press) 2021年12月06日(月)11時00分配信 @Press


画像 : https://newscast.jp/attachments/qhKMCHBTYCWBjwGe3THg.png


Japan Times Satoyama推進コンソーシアム(代表:末松弥奈子 株式会社ジャパンタイムズ 代表取締役会長兼社長)は、2021年12月7日に「第20回Japan Times Satoyamaカフェ」をオンラインで開催いたします。
「ジオパーク」という言葉を耳にしたことはあっても、その内実を知っている人は少ないかもしれません。「ジオ」という言葉が想起させる「地球規模の雄大さ」は、実は人の手が入って初めて感動を呼び起こす景観や体験に繋がっています。また保護や保全だけでなく、教育活動や地域振興が行われていないと、ジオパークの認定を受けることができません。日本には、ユネスコによる認定が9カ所、日本ジオパーク委員会により認定された地域が44カ所存在しています。そのいずれもが行政が関与しながら、地域の人たちを巻き込んだ活動を行なっています。
今回のSatoyamaカフェでは、ジオパーク認定自治体が、どのような「ねらい」に基づき、具体的にどのような「取り組み」を行なっているのかを学びつつ、大自然と私たちの生活を振り返る機会にしたいと思います。


《概要》


日時:2021年12月7日(火)15:00-16:15
テーマ:豊かな国土の象徴「ジオパーク」を地域活性化の視点から考える
参加費用:無料
参加方法:YouTube Live
主催:Japan Times Satoyama推進コンソーシアム


申込み:https://peatix.com/event/3097535/


Satoyamaカフェの内容は後日アーカイブとして公開される他、Japan Timesの本紙ならびにSustainable Japan by The Japan Timesのウェブサイトにて紹介予定です。
*Sustainable Japan by The Japan Times:https://sustainable.japantimes.com/


<伊藤 祐二(いとう ゆうじ)氏 経歴>


筑波山地域ジオパーク推進協議会事務局長 つくば市役所経済部ジオパーク室長


1972年に茨城県筑波郡豊里町(現つくば市)生まれ、つくば市育ち、現在49歳。
1995年につくば市役所に入所。農業、まちづくり、学校建設、研究機関の連携等の業務を経て2013年からジオパーク担当に。
2016年の日本ジオパーク認定後、2017年からジオパーク室長、2019年から筑波山地域ジオパーク推進協議会事務局長として従事。
ジオパーク活動を通じて、自分の住んでいる地域がいかに素晴らしいかを日々実感しつつ、様々な人々と連携しながら、地域の人々にその素晴らしさを伝えることに、熱意と情熱をもって取り組んでいる。
1995年3月 東京電機大学理工学部経営工学科卒業
1995年4月 つくば市役所入所
2013年4月 国際戦略総合特区推進部科学技術振興課ジオパーク係
2017年4月 経済部観光推進課ジオパーク室長
2019年4月 筑波山地域ジオパーク推進協議会事務局長
https://tsukuba-geopark.jp/


画像 : https://newscast.jp/attachments/0zU6Sx7PgfpP1ZLLxnsr.jpg


<石川 智(いしかわ さとし)氏 経歴>


むつ市役所企画政策部 ジオパーク推進課 ジオパーク推進員


1984年東京都国立市生まれ、現在37歳。東京都立大学で地理学を学び、九州大学大学院で地球科学を修め博士(理学)を取得。修了後、鳥取大学・名古屋大学に任期付研究員として勤め、2016年4月から現職。
着任後は下北半島について学び、下北ジオパークの認定制度に携わり、ジオパーク活動の推進に従事してきた。地域住民以上に下北の各地をめぐり学んだ知識を活かし、下北地域の小中高校や地域団体から出前講座の依頼や他の地域からの講演依頼を受け、数多くの講演・講座を行ってきた。また、日本テレビ系列のテレビ番組「遠くへ行きたい」では、的場浩司氏が青森県佐井村の仏ヶ浦を訪れた際にガイドを務めたり、下北地域のローカルラジオ局「FMアジュール」で番組を持ち、ジオパークの周知・宣伝を行ってきた。
下北地域には東北を語るに足る大地が広がっており、その大地を基にした下北の魅力を日本全国、さらには世界へと発信していきたいと意気込んでいる。
2008年3月 東京都立大学理学部地理学科卒業
2013年9月 九州大学大学院地球惑星科学専攻修了
2016年4月 現職(むつ市ジオパーク推進員)着任
http://www.shimokita-geopark.com/


画像 : https://newscast.jp/attachments/jheFLbd5LKBc28ymAgqb.jpg


<安藤 和也(あんどう かずや)氏 経歴>


鳥取県生活環境部 山陰海岸ジオパーク海と大地の自然館 総括専門員兼副館長


1965年鳥取県鳥取市生まれ、現在55歳。鳥取大学教育学部を卒業後、公立中学校で勤務し、理科を担当。2002年に鳥取大学大学院教育学研究科で教科教育学(理科)を修め、修士(教育学)を取得。その後、鳥取大学附属中学校で理科教員として勤務。2009年から、鳥取県の山陰海岸ジオパーク推進室で専門員として勤務し、鳥取県立博物館専門員、山陰海岸ジオパーク海と大地の自然館専門員を経て2020年から現職。
専門員として、鳥取県を中心に各公民館や学校でのジオパークの講演や出前授業、校外学習のガイドなどを行い、山陰海岸ジオパークの魅力やジオパークについての普及啓発活動を行ってきた。また、山陰海岸ジオパーク海と大地の自然館でも、山陰海岸ジオハイキングやジオパークの星空観望会等の普及講座を実施し、多くの方に山陰海岸の素晴らしさを伝えたいと活動している。
1989年3月 鳥取大学教育学部卒業
1989年4月 鳥取県公立中学校理科教諭
2002年3月 鳥取大学大学院教育学研究科修了(教育学修士)
2004年4月 鳥取大学附属中学校理科教諭
2009年4月 鳥取県山陰海岸ジオパーク推進室専門員
2015年4月 鳥取県立博物館専門員
2016年4月 山陰海岸ジオパーク海と大地の自然館専門員
2020年4月 現職
https://sanin-geo.jp/play/guides/umitodaichi/


画像 : https://newscast.jp/attachments/VNDtP9lXFlIc9Kto1d0P.jpg


<吉田 雄人氏(モデレーター) 経歴>


Japan Times Satoyama推進コンソーシアム事務局長
前 横須賀市長
Glocal Government Relationz(株)代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年、GRコンサルティング、GR人材育成、GRプラットフォームの立ち上げ等に取り組む。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。
■ Japan Times Satoyama カフェとは
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義(※)の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。
■ Japan Times Satoyama推進コンソーシアムについて
【活動指針】
1.里山資本主義(※)の実践者を支え、つなぎ、増やしていき、その活動を持続可能なものにしていくこと。
2.里山資本主義が、マネー資本主義のオルタナティブな選択肢として機能するようにすること。
3.里山資本主義への支援や関与が、企業や自治体等の国内外での価値を高める環境をつくること。
Japan Times Satoyama推進コンソーシアム:https://satoyama-satoumi.net
※里山資本主義とは、日本古来・自然由来のものに新たに交換可能な付加価値を与えて、地域内で循環させる仕組みです。海・山・川などの自然、地域における人間関係など、お金では買えない資産を大切にし、テクノロジーの活用やUターン・Iターン人材による新規事業の立ち上げ、女性の活躍など、それぞれの地域で独自の取り組みが広がっています。
■ The Japan Times(ジャパンタイムズ)について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。
The Japan Times Online:https://www.japantimes.co.jp/
<問い合わせ>
株式会社ジャパンタイムズキューブ
Sustainable Japan by The Japan Times
担当:熊野           
E-mail: pr@japantimes.co.jp
Tel: 080-1053-9722



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