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SBI証券、リアルタイムでの為替取引サービスの提供を開始

(PR TIMES) 2022年04月06日(水)17時45分配信 PR TIMES

〜リリースを記念しキャンペーンを実施、画面の大幅リニューアルによる視認性向上&スマートフォン対応〜

 株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:高村正人、以下「当社」)は、2022年4月11日(月)から主要10通貨のリアルタイムでの為替取引サービスの提供を開始することとなりましたので、お知らせします。また、本サービスの提供開始を記念して、同日(予定)から、「【リアルタイム為替リリース記念】米ドル買付時の為替スプレッド実質0銭キャンペーン!」を実施します(キャッシャバックにより実質0銭、上限あり)。キャンペーンの詳細については、当社WEBサイトにてお知らせします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/526/resize/d7957-526-7052b679a7739db83d43-0.png ]

 このたび提供を開始する、リアルタイムでの為替取引サービスでは、取引受付時間内であればいつでもお好きなタイミングで為替取引を行うことができるようになります。取引後の外貨は、すぐに外国株式(米国株式、中国株式、シンガポール株式)、外貨建債券、外貨建MMFといった外貨建商品の買付にご利用いただけます。また、為替取引画面も刷新し、スマートフォンから視認性の高い画面で為替のレート確認・取引・注文照会等を行うことができるようになり、初めてのお客さまにもスムーズに為替取引を行っていただけるようになります。

 当社は、個人投資家の皆さまのグローバル投資へのニーズにお応えするべく、米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI証券 米国株アプリ」の提供をはじめとして、米国株式取扱銘柄数5,000銘柄突破、毎日・毎週・毎月の好きなタイミングで一定株数または一定金額で定期的に米国株式・ETFの発注ができる「米国株式・ETF 定期買付サービス」や、米国株式を貸し出すことで貸株金利を受け取れる「米国貸株サービス(カストック【Kastock】)」の提供など、サービスの拡充に積極的に取り組んできました。
 今年は「米国株式サービス強化元年」と位置づけていることから、第2弾、第3弾のサービス拡充、さらに7月には米国株式信用取引など、お客様に資産運用の選択肢の一つとして、当社の米国株式取引をご活用いただけるよう、今後もサービス拡充に努めてまいります。

■「リアルタイムでの為替取引サービス」 の概要
URL: https://search.sbisec.co.jp/v3/ex/RT_home_info_realtime_exchange_01.html
・ 月曜日7:00〜土曜日6:30の取引時間※内、いつでもお好きなタイミングでの為替取引が可能に
・ リアルタイムでの約定後、即時で米国株式含む外貨建商品の買付代金に利用可能
・ 為替関連画面の大幅リニューアルにより、視認性の大幅向上&スマートフォン対応  
※標準時間の場合。30分程度の定期システムメンテナンス時間及びその他の臨時のシステムメンテナンス時間を除く。詳細は上記URL遷移先ページをご確認ください。


■リニューアル後の為替取引画面イメージ ※画面は開発中のものとなります

<PC画面>
[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/526/resize/d7957-526-25a20fe54a9cbbf2edd8-1.png ]


<スマートフォン画面>

[画像3: https://prtimes.jp/i/7957/526/resize/d7957-526-ee856b5adb4951566bcf-2.png ]

※2022年4月6日現在、ロシアルーブルの為替取引(買付・売却)は停止しています。

<金融商品取引法に係る表示>
商号等 :株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
     一般社団法人日本STO協会

<手数料等及びリスク情報について>
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。



プレスリリース提供:PR TIMES

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