プレスリリース

東京 2022年10月6日 - 総合不動産サービス大手JLL（本社: 米国シカゴ、CEO & プレジデント:クリスチャン・ウルブリック、NYSE: JLL）は、アジア太平洋地域における物流施設の機械化・自動化の現状を分析したレポート「進展する物流施設の機械化と自動化」を発表しました。
物流・産業用不動産分野では、テクノロジーの導入が大きなテーマとなっています。中でも最大の変化をもたらす技術ソリューションが機械化・自動化であり、そのテクノロジーの種類は多岐にわたっています。
しかしながら、物流・産業用施設では依然として人が中心的な要素であることも事実であるため、テナント企業は、人とテクノロジーの調和や、特にコスト、すなわち初期設備投資額と投資リターン（ROI）のバランスを見極めることが重要です。
投資家は、テクノロジーが果たす役割や、機能と価値の側面から不動産にもたらされる効果を理解すると同時に、テナント企業のニーズの変化に対応できる施設やサービスを提供していくことが重要です。
レポートの詳細はこちら（https://www.joneslanglasalle.co.jp/ja/campaign/investor-perspectives/mechanisation-and-automation-powering-smarter-faster-logistics）をご覧ください。

JLLについて
JLL（ニューヨーク証券取引所上場：JLL）は、不動産に関わるすべてのサービスをグローバルに提供する総合不動産サービス会社です。JLLは、最先端のテクノロジーを活用した価値ある機会、優良なスペース、環境に配慮した持続可能な施策をお客様、人々、コミュニティに提供し、不動産の未来を拓く取り組みを進めています。
フォーチュン500に選出されているJLLは、2022年6月30日現在、世界80ヵ国で展開、従業員約102,000名を擁し、2021年の売上高は194億米ドルです。JLLは、ジョーンズ ラング ラサール インコーポレイテッドの企業呼称及び登録商標です。https://www.jll.com

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