プレスリリース

・DHL Expressはアジア太平洋地区としても、10年連続の認定

国際エクスプレスのリーディングカンパニー、DHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー カーン　本社：東京都品川区）は、トップ・エンプロイヤー・インスティテュートより、4年連続4度目となる「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2024」の認定を受けました。またDHL Expressアジア太平洋地区も今年で10年連続となる認定を受けており、同地区では過去10年間で12カ国が認定を受けました。
DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「国際ロジスティクスの現場では、いうまでもなく各国の従業員間の協力が欠かせません。国際間の従業員の交流を図るなど、会社においての働きがいを高める職場の構築に尽力してきたこれまでの取り組みの成果が、トップ・エンプロイヤー4年連続受賞という栄誉に結実したことを大変誇りに思います」と述べています。

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DHL Expressでは、人材こそが、世界最大規模の自社グローバルネットワークを支えサービス品質において他社との差別化を可能にすると考え、企業戦略の3本柱の一つとして「従業員から選ばれる企業」の実現を目指しています。全社員を対象に満足度を測る「社員意識調査」を毎年実施、その結果をチーム単位で分析し、働きやすさ・働きがい向上のため各種施策に取り組んできました。

また一方で、昨年は4年ぶりに、アジア太平洋地区で各国がサッカーとチアリーディング競技を戦う社内スポーツ大会、「アジアカップ2023」が復活、日本からも58名のメンバーがシンガポールで開催されたイベントに参加しました。これは、各国からの代表チームと共に試合で競い称えあうイベントで、普段は会えない各国社員間の交流を促すイベントでもあり、社員のエンゲージメント向上に大きく貢献するものです。Top Employerの認定は、そうしたこれまでの人事的な努力の成果としての長期的な従業員の定着が、高く評価されたものです。

「トップ・エンプロイヤー」は、トップ・エンプロイヤー・インスティチュートが毎年実施する国際的な調査で、20の領域における人事施策について優れた雇用環境を提供する企業を認定するものです。具体的には、人材戦略、職場環境、人材獲得、学習、多様性、公平性と包摂、ウェルビーイングなど、20のトピックからなる6つの人事領域を対象とする調査に企業が参加し、その結果に基づいて認定が行われます。これまで122の国と地域で2,300社以上が同認定を受けています。

プレスリリース提供：PR TIMES