プレスリリース

・日本では1,500名以上の従業員が地域に密着した様々なプロジェクトに参加し地域社会へ貢献

国際エクスプレスとロジスティクスのグローバルリーダーであるDHLは、今年も、ドイツポストDHLグループ全体で地域社会への還元や従業員のボランティア精神の醸成を促進する社会貢献プログラム「グローバルボランティアデー」を実施しました。15年目となる今年も世界各地で様々なボランティアプログラムが地域特性に合わせて実施され、日本においてもDHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパン、DHLサプライチェーンの3社から1,500名以上の従業員とその家族、友人、お客様が16のプロジェクトに参加しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/20941/120/resize/d20941-120-c9ed1a9f10a25b386911-0.jpg ]


DHLでは、パーパスである「人と人をつなぎ、生活の向上に貢献する (Connecting People, Improving Lives)」を企業理念の中心に据え、 そのパーパス実現のためのアクションとして、4種類のテーマに沿った社会貢献活動を世界各地で実施しています。ボランティアデーを含む様々な活動は、4つのテーマ「GoGreen（環境保護）」「GoHelp（災害現場や弱者への支援）」「GoTeach（教育支援）」および「GoTrade（国際貿易やビジネスの支援）」に基づいています。日本でもこの4テーマに基づき、GoHelp活動の一環として障害者の自立と社会参加を支援するスワンベーカリー（株式会社スワン）のパン即売会実施、NPOもったいないジャパンへの生活用品の寄付、使用済み切手を集めワクチンを寄付する活動、GoGreenとして森林整備、野鳥ヒナのために毛糸で巣を編む活動、施設内へのグリーン設置、施設周辺コミュニティーや海岸での清掃活動、GoTeachとして子どもたちへのキャリアワークショップ開催、持ち寄った本やCD、DVDの寄付を通じて子どもたちへの教育支援を行うNPOをサポートするなど、今年も感染対策に注意を払いながら、多彩な活動を行いました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/20941/120/resize/d20941-120-081af7502967d1bfc9d3-1.jpg ]


DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「『グローバルボランティアデー』は今年いよいよ15年目の節目を迎え、これまで多数の従業員が参加していること、また活動内容が広がりかつ有意義なものとなっていることを嬉しく思います。今後もこういった活動を継続することで、パーパスを実践し、私たちが住み働く地域社会へ貢献していきたいと考えています」と述べています。

DHLグローバル フォワーディング ジャパン株式会社 代表取締役社長のチャールス カウフマンは、「多くの社員がボランティア精神をもち、様々な活動へ参加しました。社会のために何かできるかを考え、様々な貢献活動に社員が積極的に参加していることを大変嬉しく思います。DHL は今後も地域社会の建設的な一員として自覚を持ち続け、社会への責務を果たしていく所存です」と述べています。

DHLサプライチェーン株式会社の代表取締役社長ジェローム ジレは、「DHLサプライチェーンは、責任ある会社として、すべての人のために持続可能な未来を実現できるよう真剣に取り組んでいます。当社の社員がボランティア活動を重視し、グローバル・ボランティア・デーのプログラムに積極的に参加していることを嬉しく思います。私たちが大切にしていることのために時間と専門知識を使って取り組むことにより、地域社会や環境によい影響を与えることができます」と述べています。

プレスリリース提供：PR TIMES