プレスリリース

東京メトロの交通メディアを扱う株式会社メトロアドエージェンシー（本社：東京都港区、代表取締役社長 肥後 謙一）は、東京在住のビジネスパーソンを対象に「健康意識・取り組み調査」を実施しました。コロナ禍で一層関心が高まる「健康」について、調査では、全体の約9割が健康に関心があり、その約半数が健康のための取り組みをしていることが分かりました。また、取り組み層に絞ると約7割が食事・運動に気を遣っているなど、高い意識と積極的なアクションの実態が明らかになりました。

本リリースならびに同社ホームページでは「全体傾向＆食事編」の調査結果をご紹介しております。

約9割が健康に関心、約半数がアクション！

事前調査では、東京在住のビジネスパーソン10,561名を対象に、健康への関心と取り組み状況を以下3つの項目で確認しました。

１．健康に関心があり、健康のために取り組んでいることがある（以下、「健康関心・取り組み層」）
２．健康に関心があるが、これといった取り組みはしていない（以下、「健康関心・非取り組み層」）
３．健康に関心がない（以下、「健康無関心層」）

まず、「健康関心層」の割合は全体の91.3%と、非常に高いスコアを示しました。「健康関心・取り組み層」に絞ってみると47.3%と、約半数が健康維持・増進のために行動していることが明らかになりました！

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さらに、直近1ヵ月の東京メトロの利用有無で「健康関心・取り組み層」の割合を比較すると、東京メトロ利用者(n=6,556)では52.6%、東京メトロ非利用者(n=4,005)では38.7%と、大きく差がつきました。東京メトロ利用者の高い健康意識がうかがえますね。

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健康のために何をしている？


本調査では「健康関心・取り組み層」の中から1,106名を対象に、取り組み内容を確認しました。健康のために普段の生活で取り組んでいることとして最も多かったのは「睡眠を十分に取る(73.1%)」でした。以降、「食事に気を遣う(69.4%)」「運動をする(67.4%)」が続きました。
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日常における特別な取り組み　〜食事編〜

続いて、食事に関する特別な取り組み・支出の有無について確認しました。すると、「栄養補助食品・サプリメントの利用」が44.1%でトップでした。以降、「健康食品の利用(28.1%)」「オーガニック食品の利用(19.3%)」と続きます。

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また、トップの「栄養補助食品・サプリメントの利用」に関して、東京メトロ利用者(n=555)では46.1％、東京メトロ非利用者(n=213)では39.0％と、直近1ヵ月のメトロ利用有無で差がつきました。同様に、「健康食品の利用」に関しても顕著な傾向が確認できました。お金をかけてでも健康的な食事を摂りたいという東京メトロ利用者の意識が見える結果となりました。

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その他の調査結果

メトロアドエージェンシーのホームページでは、「健康関心・取り組み層」の高いポテンシャルを示すデータ、健康づくりに取り組む目的、食事に関する日常的な工夫などの調査結果もご紹介しております。
https://www.metro-ad.co.jp/column/detail/id_344.html


調査概要

・調査主体　：株式会社メトロアドエージェンシー
・調査方法　：インターネットリサーチ
・調査対象者：【事前調査】東京在住のビジネスパーソン(※)
　　　　　　　【本調査】　「健康に関心があり、健康のために取り組んでいることがある」選択者
・有効回答数：【事前調査】10,561s
　　　　　　 【本調査】　1,106s
・調査期間　：【事前調査】2021年11月30日〜2021年12月6日
　　　　　 　 【本調査】　2021年12月6日〜2021年12月8日
※1 ビジネスパーソン＝「経営者・役員」「会社員(事務系)」「会社員(技術系)」のいずれか該当者
※2 本リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【メトロアドエージェンシー調べ】とご明記ください。


会社概要

・会社名：株式会社メトロアドエージェンシー
https://www.metro-ad.co.jp/
・本社所在地：東京都港区西新橋一丁目6番21号　NBF虎ノ門ビル
・代表者：代表取締役社長　肥後 謙一

プレスリリース提供：PR TIMES