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日本システム開発株式会社(認定情報処理支援機関)

ユーザー数100万人超えのメタバース空間を活用した協創セミナーを9月30日に開催

(@Press) 2022年09月21日(水)13時00分配信 @Press

日本システム開発株式会社(本社所在地:愛知県名古屋市中村区那古野、代表取締役社長:伊藤 健文、以下:NSK)は、NTTコミュニケーションズ株式会社(本社所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:丸岡 亨、以下:NTTコミュニケーションズ)の5Gマスター(※1)を講師でお招きし、DOOR(TM)(※2)とLiveU(※3)を活用した協創セミナーを2022年9月30日(金)に共同開催いたします(参加費無料)。
メタバース(インターネット上の仮想空間)上で起こる社会現象と、配信・放送技術の一つを学び、ビジネスに取り入れる方法を参加者と協創いただける貴重な機会です。
本イベント会場は、NSKが開設した「NSK×docomo」5Gイノベーションラボ 名古屋駅前(※4)です。ぜひ会場で実際に、次世代技術をご体験いただき、産業振興のご検討をいただきたく存じます。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/326634/LL_img_326634_1.png
DOORサービストップページ

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/326634/LL_img_326634_2.png
DOOR LiveU 連動イメージ

【イベント概要】
イベント名:第2回 DXスクエアセミナー
進行次第 :1. NTTが提供するVR空間プラットフォーム「DOOR」と
映像配信ソリューション「LiveU」
2. 協創の場(ワーク)
DOORまたはLiveUでどんなビジネスを創出できますか?
日時 :2022年9月30日(金)15:00〜17:00
場所 :「NSK×docomo」
5Gイノベーションラボ 名古屋駅前 セミナールーム
参加費 :無料
申込方法 :・NSK ホームページより
https://www.nskint.co.jp/events/nsk_x_docomo_5g_innovation_lab/
・専用申込フォーム
https://forms.gle/Nk4iT17rQVLMN1WSA


【参考資料】
※1 5Gマスター:NTTコミュニケーションズが提唱する5Gの社会実装を推進される役割を担っている。5Gで提供できる価値をわかりやすく伝え、5Gコンサルティングスキルを保有している方
ホームページ: https://www.ntt.com/business/lp/5g-master.html

※2 DOOR(TM):NTTのXR(Extended Realty)空間プラットフォーム。メタバースとも。仮想空間で発信、コミュニケーションができるインターネット上のサービス。ユーザー数は100万人を超える
ホームページ: https://door.ntt/

※3 LiveU:LiveU Japan株式会社が製造する映像配信ソリューションの名称。配信、放送時に5Gの通信も利用可能、4K対応モデルなどがある
ホームページ: https://www.liveu.tv/ja

※4 「NSK×docomo」5Gイノベーションラボ 名古屋駅前:NSKが東海地域のデジタル化に貢献すべく、5G、DX技術を体験し協創できる場を開設したものNTTコミュニケーションズの5G DXスクエア(※5)パートナー企業としては東海初。NTTコミュニケーションズの5G関連ソリューションと、NSK製品・サービスを展示
ホームページ: https://www.nskint.co.jp/events/nsk_x_docomo_5g_innovation_lab/

※5 5G DXスクエア:5Gや「映像・AI」「XR」「ロボティクス」などの先進技術を活用したソリューション体験・実験の場を全国各地に拡大し、地域の産業を支える企業との協創によるDX推進やイノベーション推進を目的とした取り組み
ホームページ: https://www.ntt.com/business/lp/5g-dxsquare.html


【会社概要】
会社名 : 日本システム開発株式会社
代表者 : 代表取締役社長 伊藤 健文
設立 : 1985年8月
資本金 : 4,900万円
売上 : 38.5億円(2021年12月)
従業員数 : 432名(2022年4月1日)
所在地 : 愛知県名古屋市中村区那古野1丁目47番1号
名古屋国際センタービル9F
TEL : 052-551-1861(代)
FAX : 052-551-1862
ホームページ: https://www.nskint.co.jp

■事業内容
・AIソリューション
・業務システム開発
・業務改善パッケージ
・通販サイトソリューション
・モバイルアプリケーション開発
・組込みソフト開発
・品質向上サービス
・教育サービス
・ハードウェア開発

■認証・認定
・ISO9001:2015
・ISO/IEC 27001:2013
・健康経営優良法人2022
・スマートSMEサポーター
・一般労働者派遣事業(派23-302600)

プレスリリース提供元:@Press

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