プレスリリース

集まる意味は「創発」「共通の体験」等にある。個人のニーズに即したコミュニケーションの再設計が必要に


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株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、コロナ禍を契機に広がったリモートワークなどの新しい働き方が、職場の“集まり方”にどのような影響を及ぼしたのか、実態を調査いたしました。以下に、「職場における集まる意味の調査」結果の概要をご報告いたします。


■ 解説
本調査の結果から、以下が明らかになりました。

コロナ禍前と比べて職場コミュニケーションの総量が減少したと37.6％が回答。
中長期的な課題として、「ノウハウが継承されない」「職場の一体感やチームワークが弱くなる」「離職者ややる気のない人がでてくる」が上位３位に挙がりました。
コミュニケーションの量が減少しても満足度が上がった人が約1割存在。
コロナ禍前と比べて職場の一体感が増加した人と減少した人とでは、「職場全体で同じ経験をすることを大切にしている（推奨している）」かどうかが違うことがわかりました。
「有意義な集まり方」について目的別にみると、「情報伝達」の場合、「オンラインでも対面でも同じ」と回答した人は約４割。しかし、「ブレーンストーミングや合意形成」といった「創発」の場や、研修などの「体験共有」、雑談など「非公式のコミュニケーション」についての多くは、「対面のほうが有効」と回答した人が４割を超え、目的によって有意義な集まり方は異なっていました。
個人のコミュニケーション志向によって、一部の集まり方が仕事の充実感を下げています。「一人で働きたい人」は会議前後の雑談や職場のランチといった集まりは仕事の充実感を下げ、一方で、「協働したい人」にとっては、ブレーンストーミングや方針伝達の会議が仕事の充実に影響していました。
個人の働き方やニーズにあわせた職場コミュニケーションの在り方を検討する必要がありますが、「集まる目的によって場を使い分けている」と回答した人は28.5％にすぎません。今後、目的や個人のニーズに応じたコミュニケーションの再設計が必要です。


【調査概要】
■調査名称：職場における集まる意味の調査
■調査目的：コロナ禍における日本企業の働き方の変化、職場コミュニケーションの在り方の変化を明らかにする
■調査手法：株式会社インテージ社のモニターを用いたインターネットモニター調査。依頼人数89,768名
■調査時期：2021年10月14日〜18日
■調査対象：
三大都市圏にある従業員50名以上の企業で働くオフィスワーカー（職種が「管理的職業、専門的・技術的職業、事務的職業、営業職業」のいわゆるデスクワーカー）20-69歳。役職（管理職／非管理職）と従業員規模で割付を行った
■回収数：有効回答数4,202名（有効回答率4.7%）


▼詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20211202_hr_01.pdf


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