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〜派遣就業に対する意識調査 3,500人アンケート〜 2人に1人が派遣で働くことを許容している、40代以上女性の6割強が許容 就業意向への影響度第1位は「働く時間や期間などの融通が利く」

(PR TIMES) 2019年02月08日(金)14時43分配信 PR TIMES

総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:冨田英揮、以下ディップ)のディップ総合研究所(https://www.baitoru.com/dipsouken/)は、自社で運営するアルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」の会員3,516名を対象に「派遣就業に対する意識調査」を行い、その調査レポートを公開いたしました。
 派遣会社が「求人募集〜登録〜定着」のプロセスにおいて、求職者の実態やニーズを把握し、より求職者に寄り添った採用活動が行えることを目的として、この度ディップ総合研究所にて、求職者の「派遣就業に対する許容度」、「就業意向に影響する11項目」、「派遣就業に対する印象」、「希望、許容職種」などについてのレポート調査内容を行ないました(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=262)。
※調査期間:2018年10月19日(金)〜2018年10月22日(月)

■派遣で働くことを「許容する層」 51.9% “2人に1人”が許容している
Q.長期(3カ月以上の長期前提)の仕事探しをする際に、派遣で働くことに対する就業意向度について当てはまる内容を1つ選択してください。 n=3,516
[画像1: https://prtimes.jp/i/2302/663/resize/d2302-663-106365-0.png ]

 「派遣で働きたい」10.8%、「派遣で働いてもよい」41.1%、合わせて51.9%の人が派遣で働くことを許容していることがわかりました。全体の傾向として、男性よりも女性の割合が10ポイントほど高く、男女共通して年齢が上がるに応じて許容している割合が高くなっております。また、女性の40代以上においては許容割合が60%を超えていることがわかりました。

■派遣就業意向に影響する11項目
“時間や期間などの融通が利く“ ”交通費の支給“ ”パート・アルバイトより時給が高い“が上位
Q.派遣(3カ月以上の長期前提)の仕事について、就業意向度をお伺いします。
各項目においての就業意向度で当てはまるものを1つだけ選択してください。 n=3,516
[画像2: https://prtimes.jp/i/2302/663/resize/d2302-663-669655-1.png ]

 派遣就業意向に影響する11の項目について、「これがないと応募すら検討しない」「とても意向が高まる」あわせて最も応募意向が高まると回答した項目第1位は「働く時間や期間などの融通が利く」73%でした。次いで2位「交通費が支給される」69.7%、3位「パート・アルバイトよりも時給が高い」64.3%となり、上位3項目については「これがないと応募すら検討しない」と必須要件して挙げた求職者が20〜30%となっており、他項目と比較しても約2倍以上の結果となりました。
 また、11項目すべてで「これがないと応募すら検討しない」、「とても意向が高まる」の合算が50%を超えており、11項目それぞれが、応募意向を高めるために重要であることが伺えます。

■派遣就業意向に影響する11項目の「許容する」「許容しない」別の印象
派遣で働くことを許容する層の上位7項目が40%以上のポジティブ印象
Q.派遣(3ヶ月以上の長期前提)の仕事の条件や特徴の印象についてお伺いします。
各項目においての印象や特徴として当てはまるものを1つだけ選択してください。n=3,516
[画像3: https://prtimes.jp/i/2302/663/resize/d2302-663-236190-2.png ]

 派遣就業を許容する層と許容しない層に分けた就業意向に影響する11項目への印象を調査しました。許容する層におけるポジティブ回答は、「パート・アルバイトよりも時給が高い」62.4%、「応募から採用までの選考期間が短い」59.2%、「登録・面接時に準備する書類が少ない、手間がかからない」51.8%など、上位7項目が40%以上となりました。
 また許容しない層は、「パート・アルバイトよりも時給が高い」におけるポジティブ回答が38.9%と、許容する層と大きく異なる結果となりました。


調査の詳細は下記URLにて公開しています。
「派遣で働くことを許容する求職者51.9%! 3,500人アンケート調査〜派遣就業意向に関する実態調査〜」(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=262


【調査概要】
調査・分析:ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 川上由加里
調査名:ディップ総合研究所「派遣就業に対する意識調査」
調査手法:インターネット調査(バイトル会員)
調査対象:47都道府県在住者
調査実施時期:2018年10月19日(金)〜2018年10月22日(月)
有効回収数:3,516サンプル
主な調査項目:派遣就業に対する許容度、派遣就業に対する印象、派遣就業の応募意向への影響する項目


当調査結果を引用・転載される際は、
出典:ディップ総合研究所「これまでの求人募集が変わる!求職者が応募したくなる採用のヒント〜アルバイト・パート3,000人アンケート〜」(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=262)と表記をお願いいたします。
※インターネットメディアへご掲載いただく場合、ディップ総合研究所TOPページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/)または、アンケート調査結果ページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=262)のURLを記載ください。


ディップ総合研究所について
ディップ総合研究所(https://www.baitoru.com/dipsouken/)は、アルバイト・パートタイマー・派遣社員・正社員など働く人すべての気持ちや本音・許容や理想を、調査を通して明らかにしてまいります。経営層から人事・採用担当者向けに、“採用活動やその後の育成・定着を成功に導く”実践的なコンテンツを提供することで、「採用された人材が活躍し、働く人と企業がともに輝ける社会」の実現を目指します。
2019年1月17日、サービス(働く人のリアルがわかるディップ総合研究所)リリース。

ディップ株式会社 概要
ディップ株式会社(https://www.dip-net.co.jp/)は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル(https://www.baitoru.com/)」、総合求人情報サイト「はたらこねっと(https://www.hatarako.net/)」、看護師人材紹介サービス「ナースではたらこ」を通じ、求職者と求人企業双方にとって利便性の高いサービスを提供することで社会を改善する存在となる事を目指しています。2004年5月東証マザーズ上場、2013年12月東証一部上場。2018年2月期売上高380億円。


社名:ディップ株式会社
代表:代表取締役社長 兼 CEO 冨田 英揮
本社:東京都港区六本木3-2-1 六本木グランドタワー31F
電話: 03-5114-1177(代表)
設立: 1997年3月
資本金: 1,085百万円 (2018年2月末現在)
従業員数:1,735名(2018年4月1日現在の正社員)※派遣・アルバイト・役員除く
事業内容:総合求人情報サイトの運営、看護師転職支援サービス他



プレスリリース提供:PR TIMES

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