プレスリリース

10〜70歳代の男女2,563人に調査


株式会社インテージヘルスケア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：仁司与志矢）は、京浜・京阪神の16〜79歳の男女2,563人を対象に、「健康」に関する意識と実態の把握を目的とした自主企画調査「生活健康基礎調査2021（第31回）」を実施しました。今回はその中から、最近1年間に経験した「かぜ」やその他の関連症状に関する実態について分析しました。

※1 新型コロナウイルス感染症拡大の影響がなかった2019年と最新の2021年の調査結果を比較


◆分析結果のポイント


「かぜ」の経験率は2019年で45.5％、2021年で16.4％と大きく減少
2019年と比べると、「かぜ」の関連症状である「せき・たん」「喉の痛み」「悪寒・発熱」「鼻づまり・鼻水」の経験率も軒並み減少
年代別では、男女ともに20〜40歳代の現役層の減少幅が大きい



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調査結果の詳細
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「かぜ」の経験率は、この2年間で大幅に減少
本調査の過去の結果を見ると「かぜ」を経験した割合は2015年以降、緩やかな減少傾向にありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大以降は大幅に減少しました。2019年の45.5％から2021年は16.4％まで下がり29.1ポイント減少（※2）、2019年の経験率を100とすると36.0％となっています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/1551/530/resize/d1551-530-662afac8eb773ea58eb4-3.jpg ]

※2 2018年以降の聴取年代を2017年以前に合わせて16-69歳として集計した場合でも同様の傾向が見られた


「かぜ」の関連症状の経験率も減少
新型コロナウイルス感染症拡大の影響がなかった2019年と最新の2021年の調査結果を比較すると、「かぜ」の他にも関連症状である「せき・たん」「喉の痛み」「悪寒・発熱」「鼻づまり・鼻水」の経験率が軒並み減少しており、これらは本調査で聴取している症状66項目（※3）の中でも減少幅が大きい上位の5症状となっています。
そして、当社の市販薬販売動向調査（※4）のデータでは、市販薬で最も販売金額が減った総合感冒薬が2020年度（4-3月）は前年比64.5％（金額前年差マイナス363億円）、その他の関連薬でも鎮咳去痰剤が同67.1％、口腔用薬（のどスプレータイプなど）が同80.7％などといずれも大幅に減少していることからも、「かぜ」をひく人が減って関連薬市場が縮小したことが明らかになりました。

※3 2021年と2019年の比較ができる症状が66項目。2021年は68項目聴取した
※4 インテージSRI＋（全国小売店パネル調査）：全国のドラッグストアなどの小売店約6,000店舗から継続的に収集している販売情報

[画像2: https://prtimes.jp/i/1551/530/resize/d1551-530-4e6130fd8acf96edcfa7-1.jpg ]



特に20〜40歳代の現役層において、「かぜ」の経験率が低下
「かぜ」の経験率は例年、男性の30、40歳代、女性の20、30歳代において高い傾向にあります。2019年と2021年を性年代別に比較すると、男性40歳代で57.2％から21.1％、女性30歳代で65.7％から27.6％と、これら経験率の高い年代における減少幅がひときわ大きい結果となりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/1551/530/resize/d1551-530-70168bec5f82d38b4f45-2.jpg ]



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考察
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「かぜ」の経験率の低下は、新型コロナウイルス感染症の予防対策としてマスクの着用や手洗い、手指の消毒、うがいなどの習慣が定着したことが大きな要因と考えられます。
年代別に見ると、男女ともに20歳代から40歳代での低下が顕著で、これらの子育て世代が子どもから感染するという機会が減ったことも一因ではないでしょうか。
「かぜ」の経験率は、過去10年間のトレンドで見ても減少傾向が続いており、さらに新型コロナウイルス感染症の拡大によって感染症の予防対策が習慣化したことなどから、将来的に増加傾向に転じることは考えにくく、かぜ関連薬市場は引き続き厳しい状況となる見通しです。
一方で、かぜ薬に限らず何らかの市販薬を購入することがあると回答した人のうち、20.8％が今後市販薬の購入金額が増える（※5）としています。このことからも市販薬市場全体としては伸びる余地が十分にありそうです。
新型コロナウイルス感染症の拡大により人々の生活習慣が変化する中、期待される市販薬の役割の変化にも注目が必要です。

コンシューマーヘルスケア・ソリューション部
棚倉 佑典

※5 市販薬を店頭やインターネット通販などいずれかの方法で購入すると回答した人に、今後の市販薬の購入金額について質問。5段階評価のうち「増えそう」「やや増えそう」の合計


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生活健康基礎調査について
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「生活健康基礎調査」は、生活者の健康状態・健康意識、市販薬の使用実態を捉え、市販薬と生活者との関わりに関する経年データを整備することを目的としたもので、本年で31回目となります。なお、このリリースは本調査の中から、調査結果を抜粋して作成しています。


[表: https://prtimes.jp/data/corp/1551/table/530_1_f331f0fb061fa6a1686f3107bb2dd98d.jpg ]



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株式会社インテージヘルスケアは、ヘルスケア領域のマーケティングリサーチおよび医薬品開発・製造販売後調査・安全性業務支援をコアビジネスと位置付けています。インテージグループのヘルスケア領域を担う各社（※）と一体となり、ソリューションを提供。それにより、ヘルスケア領域のあらゆる課題に対して、「医療消費者」起点のデータの価値化による、最適な意思決定をサポートしていきます。
株式会社インテージヘルスケアは2019年4月、株式会社アスクレップと株式会社アンテリオが経営統合し、スタートしました。
※ 株式会社協和企画、株式会社インテージリアルワールド、株式会社プラメド、Plamed Korea Co., Ltd.


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