プレスリリース

半数以上の親が新紙幣発行は、金融教育に目を向けるタイミングになると考えていることが判明！

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、子どもがいる親を対象に「教育における新紙幣発行に関する意識調査」を実施いたしましたので発表いたします。
調査の結果、子どもを持つ親の新紙幣発行開始に関する認知度は約99%となり、大多数が認知していることが判明した。これをきっかけに、「経済や財政に関する基礎知識」など現在の日本経済に関して学んでほしい親が多いことがわかった。また、半数以上の親が、今回の新紙幣発行は、より金融教育に目を向けるタイミングになると考えていることが伺える。他にも、子どもの頃から金融教育を受けるべき理由として「自己管理能力育成」、「将来の自立した生活のため」 などがあがり、これを日々の遊びや学校の授業の中など、日常生活の中で学んでいく必要があると考える親が多いことがわかった。
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【「教育における新紙幣発行に関する意識調査」概要】
調査方法　：　紙回答
調査期間　：　2024年7月3日（水）〜2024年7月26日（金）
調査対象　：　子どもを持つ親、親族に子どもがいる方　計376人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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１． 子どもを持つ親の新紙幣発行開始に関する認知度は約99%！
　　　新紙幣発行をきっかけに子どもに学んでほしいこと第1位は「経済や財政に関する基礎知識」
2024年7月に20年ぶりの新紙幣の発行が開始され、現在、政府や各企業では新紙幣対応に関する取り組みを積極的に実施しています。
そのような中、子どもを持つ親に「2024年7月より3種類の新紙幣の発行が始まることについて知っていますか＜SA＞」と尋ねたところ、約99%が「知っている」と回答し、新貨幣発行に関する関心度の高さが明らかになりました。
また、「新紙幣発行をきっかけに子どもに学んでほしいことはなんですか＜MA＞」では、第1位が「経済と財政の基礎知識」(274)となり、続いて「新紙幣となる社会的な意味」(236) に回答が集まりました。これらのことから、新紙幣発行開始のタイミングを機に、子どもたちに現在の日本経済に関して学ぶきっかけとしてほしいと考える親が多いことが伺えます。
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2． 半数以上の親が新紙幣発行は、金融教育に目を向けるタイミングになると考えていることが判明！
　　これをきっかけに学んでほしいお金に関する知識上位は「資産形成」や「金融システムの基礎知識」に
「新紙幣は、より金融教育に目を向けるタイミングになると思いますか＜SA＞」と子どもを持つ親に尋ねたところ、半数以上が「そう思う」(204)と回答し、約2割が「そう思わない」(74)、約3割が「わからない」(98)と回答しました。
そうした中で「新紙幣発行きっかけに、子どもに学んでほしいお金の知識は何ですか＜MA＞」との問では、8割以上が「資産形成と運用」（303）と回答し、７割以上が「金融システムの基本」(272)と回答する結果となりました。このことから、新NISAなども話題となる中で、資産形成や世の中のお金に関する仕組みについて正しい知識を持ち、将来に役立ててほしいと考える親が多いことが伺えます。
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3． 子どもの頃から金融教育を受けるべき理由1位は「自己管理能力育成」2位は「将来の自立した生活のため」
　　日々の遊びや学校の授業の中など、日常生活の中で学んでいく必要があると考える親が多数！
「子どもの頃から金融教育を受けるべきと思う理由はなんですか＜MA＞」と子どもを持つ親に尋ねたところ、1位が「自己管理能力の育成のため」(265)、2位が「将来の独立や自立した生活を送るため」(256)となりいずれも7割前後となりました。
また、「金融教育についてどのように学ぶ必要があると思いますか＜MA＞」の問では、「ゲームや日々の遊び」（253）との回答が最も多く、次いで「学校などでの授業」(246)があがり、いずれも約7割となりました。

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そして、「どのようなタイミングで金融教育が必要であると思いますか＜MA＞」では、「特別なタイミングではなく日常的に」(244)との回答が6割以上で最も多く、次いで「キャッシュレス決済など支払い方法が多様になってきたと感じる時」(213)が続きました。何か大きな出来事をきっかけとするよりも、日常生活の中で必要な知識となるため日頃から身につける意識を持ってほしいと考えている親が多いことが考えられます。
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【『子ども未来キャリア』　概要】
『子ども未来キャリア』は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用ボードゲーム教材です。ボードゲームを通じた疑似体験と、スライド教材を活用した学習を組み合わせた「遊び×学び」を融合した内容で、主体的に楽しく学ぶことができます。
■URL ：https://mirai-career.jp/
■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
　　　　　　　　　　子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
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■学習テーマ
・「教育用！資産形成ゲーム」
・「教育用！コミュニケーションゲーム」　
・「教育用！事業投資ゲーム」
・「教育用！ディスカッションゲーム」　
・「教育用！おつかいゲーム」
・「教育用！情報推理ゲーム」
・「教育用！キャリアデザインゲーム」
・「教育用！多様性ゲーム」
・「教育用！SDGsゲーム」
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【「スクールTV」概要】
「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。　　
また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
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■URL 　　：https://school-tv.jp/
■利用料金　　：無料
　　有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
　　　　　 　　・スクールTVプラス：月額300円（税込）
　　　　　 　　 ・スクールTVドリル： 250円（税込）〜　※学習教材により異なる
■対象　　　　：小学生（1年生〜6年生）、中学生（1年生〜3年生）
■学習内容　　：小学校1〜2年生：算数
　　　　　　　　小学校3〜6年生：算数・社会・理科
　　　　　　　　中学校1〜3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴：
1.「授業動画が見放題」
　・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
　・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
　・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
　・有名大学の現役学生を講師として採用
　・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
　・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
　・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
　・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/

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