プレスリリース

〜家庭での金融教育として「アナログゲーム」や「一緒に読める書籍」に関心が高まる〜


　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、成人の男女を対象に「2022年：大人の金融教育に関する調査に関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。
イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向けキャリア教育用テーブルゲーム教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
今回、イー・ラーニング研究所では成人の男女を対象に「2022年：大人の金融教育に関する調査」を実施いたしました。その結果、金融教育は「自分の将来のため」に必要であると認識されているものの、学ぶ場所がわからないことがハードルとなっていることが明らかになり、オンラインなど通いやすい場所が求められていることがわかりました。また、家庭での金融教育教材としては「オンライン教材」の他に、楽しく学べる「アナログゲーム」や「書籍」にも関心が高まっていることも伺えます。
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【「2022年：大人の金融教育に関する調査」調査概要】
調査方法　：　紙回答
調査地域　：　全国
調査期間　：　2022年7月4日(月)〜7月27日(水）
調査対象　：　成人の男女　計533人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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1. 「家族や友人」が投資への関心のきっかけになった人は半数以上！
　 8割以上が「自分の将来のため」に金融教育を希望し、特に重視されるのは「資産形成」
　「投資に関心をもったきっかけは何ですか＜MA＞」という問では、「家庭や友人が投資をしていたため」（237）が4割以上と最も多くなりました。身近な人から投資の必要性を感じると共に、投資経験者がいる安心感が、投資への関心のきっかけになっていることが伺えます。また、「個人型年金制度（iDeCo）や少額投資非課税制度(NISA)の必要性が高まったため」（194）という回答も多く、20代30代が2割以下にとどまっているものの、40代以上は3割に増えていることから、お金に余裕が出てくるほど個人で管理する年金制度への関心が高いことがわかります。
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　続いて、「金融教育を受けたいと思う理由はどれですか＜MA＞」の問では、8割以上が「自分の将来のため（老後の生活費など）」（449）と回答しており、これに続いて「子どもの将来のため（教育費など）」（250）、「トラブルに巻き込まれないようにするため」（218）が約4割となりました。また、若い世代を中心に、金融教育を将来のための先行投資として認識しており、一方で年齢が高い世代にとっては、正しく情報を理解するための手段になっていることが伺えます。さらに、「金融教育の中でも、どの項目が特に重要だと感じますか＜MA＞」という問では、約8割が「資産形成（投資含む）」（413）が重要であると回答し、将来の生活のためには資産形成による財産管理が必要不可欠であると認識されていることがわかりました。

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2. 投資教育を受けたことがあると答えたのはわずか2割！
　 半数以上が学ぶ場所がわからないことに金融教育へのハードルを感じる結果に
　「投資に関する教育を受けたことはありますか＜SA＞」という問で「はい」（111）と回答した人はわずか2割となりました。さらに、「金融教育や投資教育を受けるうえでのハードルは何ですか＜MA＞」という問では、「どこで受けられるのかわからない」（303）が全体の半数以上で最も多く、どの世代についても金融教育を学ぶ場所がわからないことがハードルとなっていることがわかります。この結果から、政府でも投資による資産形成の必要性が叫ばれている一方で、きちんとした金融教育を学ぶ環境が整っておらず、必要性を感じていても、実際に行動に移せていない状況であることが伺えます。また、若い世代ほど、「受ける時間がない」、「投資できるお金がない」の回答数が多く、金融教育を進めていくためには、時間的・金銭的余裕を持つことが必要だとわかりました。
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3. 半数以上は、「オンライン講座」が金融教育を学ぶきっかけになると回答！
　子どもと同様に、学校や習い事を通した大人向けの金融教育に期待
　「どのようなきっかけがあれば金融教育を学びたいと思いますか＜MA＞」の問では、半数以上が「オンライン講座」（309）と回答し、また第2位に「近所での講座」（205）が続き、通いやすい環境で学べる金融教育を希望していることがわかりました。さらに、「大人への金融教育や投資教育をどこに実施してほしいと思いますか＜MA＞」では、4割以上が「社会人向けの習い事」（245）、「子どもが通う学校」（239）と回答をしており、金融教育を受ける適切な場所がわからない中で、子どもたちと同じように学校や習い事を通じて学べることに安心感があることが伺えます。
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4. 家庭での金融教育ツールとして「オンライン教材」を求める人が6割以上！
　 楽しく学べる「アナログゲーム」や、親子で学べる「書籍」にも関心が高まる
　「どのようなツールがあると、子どもへの金融教育を家庭でもできると思いますか＜MA＞」の問では、「オンライン教材」（330）が6割以上となり、コロナ禍でのオンライン化の浸透で、家にいながら学べる環境を求めていることがわかります。さらに第2位には「カードやすごろくなどのアナログゲーム教材」（261）、第3位には「一緒に読めるような絵本などの書籍」（232）が続いており、遊びを通じて自然に学べる教材や親子で一緒に学べる教材に関心が高まっていることが伺えます。
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【「スクールTV」概要】
　「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
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　また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL　　　　 ：https://school-tv.jp/
■利用料金　　 ：無料
　　　　　　　　 有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
　　　　　　　　　・スクールTVプラス：月額300円（税込）
　　　　　　　　　・スクールTVドリル： 200円（税込）〜　※学習教材により異なる
■対象　　　　 ：小学生（1年生〜6年生）、中学生（1年生〜3年生）
■学習内容 　　：小学校1〜2年生：算数
　　　　　　　　 小学校3〜6年生：算数・社会・理科
　　　　　　　　 中学校1〜3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴 ：
1.「授業動画が見放題」
　・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
　・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
　・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
　・有名大学の現役学生を講師として採用
　・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
　・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
　・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
　・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能

【「子ども未来キャリア」概要】
　「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
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■URL　　　　：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢：小学生・中学生　※その他要相談
■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
　　　　　　　　子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ　：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A　お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B　目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C　家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D　友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E　人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F　お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G　自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H　国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I　複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J　いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K　国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L　持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/

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