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ヘイズ・ジャパン

スキルアップどうしてる?7割以上の社会人が「自学とオンザジョブ」

(PR TIMES) 2017年04月13日(木)14時20分配信 PR TIMES

ヘイズ インターネット調査


[画像: https://prtimes.jp/i/8738/138/resize/d8738-138-151847-0.jpg ]

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:マーク・ブラジ、以下ヘイズ)はこの度、ホームページ上でスキルアップの方法についてアンケートを実施しました。日本では297人が回答し、72%が「自学とオンザジョブ」でスキルアップしていると回答しています。「職場で提供されるトレーニングや育成研修」と回答したのはわずか20%で、「外部のセミナーやスクール」でスキルを身に付けていると答えた回答者は8%に過ぎませんでした。

アジアでも自己流のスキルアップが主流

調査はアジア5カ国・地域で行われ、中国、香港、シンガポール、マレーシアでも自学やオンザジョブでのスキルアップが主流であることがわかりました。

中国では回答者の78%が「自主学習や実地の職業経験を通じて」スキルを身に付けていると回答しており、最も積極的な姿勢が示されています。香港とシンガポールはいずれも77%、マレーシアでは69%でした。

マレーシアでは26%が「職場で提供されるトレーニングや育成」によってスキルを身に付けると回答しており、シンガポールの16%、中国の13%、香港の11%に対して割合が最も高くなっています。

スキルを身に付けるために「セミナーやスクールを利用する」と回答した割合は、香港の12%に対して、中国では9%、シンガポールでは7%、マレーシアでは5%と、香港以外の国ではいずれも、最も低くなっています。

今回の調査結果についてヘイズのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは、積極的な姿勢は評価できるものの、キャリア志向の高い候補者にとっては自己流だけでスキルアップを図ることに問題もあるとして、次のように述べています。

「現代の日本の労働者は、昔の世代の人たちに比べてはるかに積極的にニーズの変化に対応し、自分の仕事や業界に関連したスキルや知識を身に付けようとしています。

研修やスクールではメンターを最大限に活用することで多くことが得られ、目標を高めに設定することでスキルを新たなレベルに引き上げることができます。また、オンラインコースを利用して、業界で求められる新たなスキルや知識をずっと簡単に身に付けられるようになっています。

自己流でスキルを磨く事にこだわる人たちに1つだけ注意してほしいのは、キャリアアップのために転職を考える場合、それぞれの分野で求められる資格のトレンドに対応できるようにしておくことです。会社によっては特定の第3の資格が求められる職種や、修士以上の学歴が必須要件になっている場合もあるからです。」

本調査は、2017年1月から3月にかけて、ヘイズのウェブサイト上で実施されました。

ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。

以上

ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2016年6月30日現在、世界33カ国*、252 の拠点(総従業員9,214人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

プレスリリース提供:PR TIMES

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