• トップ
  • リリース
  • サンメッセ総合研究所(Sinc)代表、サステナブル・ブランド国際会議ESGプロデューサー田中信康氏がラフールのアドバイザーに就任。企業の経営・健康状態を可視化し改善のさらなる後押しを!

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

株式会社ラフール

サンメッセ総合研究所(Sinc)代表、サステナブル・ブランド国際会議ESGプロデューサー田中信康氏がラフールのアドバイザーに就任。企業の経営・健康状態を可視化し改善のさらなる後押しを!

(PR TIMES) 2021年12月13日(月)11時45分配信 PR TIMES

「個人が変われば、組織が変わる」組織改善ツール『ラフールサーベイ』を提供する株式会社ラフール(本社:東京都中央区、代表取締役社長:結木啓太、代表取締役副社長:小梨明人、以下「ラフール」)は、当社が運営・開発する『ラフールサーベイ』のESG施策チェック分析機能のさらなる活用に向けて、サンメッセ総合研究所(Sinc)、サンメッセ株式会社取締役専務執行役員、サステナブル・ブランド国際会議ESGプロデューサー田中信康氏がアドバイザーに就任したことをお知らせします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/42113/128/resize/d42113-128-b72321de4555c7997393-0.png ]


■ 近年注目を集めるESG投資
ESGとは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)の頭文字を取った略称です。この3つのESG活動を企業が積極的に取り組むことで、企業を中長期的に成長させていくことを目的としています。

昨今、持続可能な社会づくりが、世界全体の大きなトレンドになっています。その中でESGが注目されている理由は、「成長する企業」の判断軸が目先の利益や財務価値だけではなく、未来に向けて長期的に環境や社会に配慮した取り組みを行っているかどうか、という点にシフトしてきていることにあります。

当社が運営・開発をする『ラフールサーベイ』には「ESG施策チェック分析」機能を搭載しており、特にS(社会)の視点である個人の多様性を活かす「ダイバーシティ」の推進や、仕事と生活の両立である「ワークライフバランス」の向上、従業員のやりがいや働きやすい環境づくりの実現などに向けての取り組みを数字やグラフで定量化し、状況把握、改善にご活用いただけます。

企業の経営・健康状態を可視化し、さらなる改善を図るため、このたびESG投資の知見が高いサンメッセ総合研究所(Sinc)、サステナブル・ブランド国際会議ESGプロデューサー田中信康氏をアドバイザーとして迎え、E(環境)、G(企業統治)の部分の強化も進めてまいります。

企業の持続的な成長のためにESGに取り組み、そして環境や社会の持続可能性を確保することが重要です。田中氏との連携を通して機運の高まるESG投資に対してそれらに取り組む企業さまの後押しができればと考えております。


■ ESGアドバイザー 田中信康氏

[画像2: https://prtimes.jp/i/42113/128/resize/d42113-128-0828310899520497d018-1.png ]

サンメッセ総合研究所(Sinc)
サステナブル・ブランド国際会議 ESGプロデューサー(Sustainable Brands Tokyo Japan)

2011年1月 サンメッセ(株)入社
2014年8月 サンメッセ(株)東京営業部長
2016年8月 サンメッセ(株)執行役員営業企画第一部長
2017年8月 サンメッセ(株)執行役員ソリューション戦略推進部長
2018年4月 サンメッセ(株)執行役員営業副本部長兼ソリューション統括部長兼ソリューション戦略推進部長
2019年4月 サンメッセ(株)常務執行役員経営企画室長兼営業副本部長兼ソリューション統括部長
2019年5月 サンメッセ総合研究所(Sinc)代表(現任)
2020年 6月 サンメッセ(株)専務執行役員経営企画室長兼営業副本部長兼ソリューション統括部長
2021年 6月 サンメッセ(株)取締役専務執行役員経営企画室長サステナビリティ担当兼営業副本部長兼ソリューション統括部長(現任)


■ 田中信康氏よりコメント

[表: https://prtimes.jp/data/corp/42113/table/128_1_65967ff8ebb464d7510ab0cce078c917.jpg ]



大きな外的要因により、働き方、組織のあり方が根本から見直される今、働く従業員様、企業を管理する立場の方々の不安を取り除くこと、そして変化ある環境下でも生産性高い組織づくりを行うということ、加えてご担当者様のご負担を少しでも軽くできれば幸いです。


機能のご紹介やアカウント発行不要で実際の画面を体験できる「デモ体験」などと併せて、弊社オペレーターがオンラインにて直接ご使用方法などをご説明させていただきます。ご不明点やご質問を、その場で解決させていただきますので、下記フォームよりお気軽にお問い合わせください。
https://survey.lafool.jp/contact/

また、従業員様向けのオンラインカウンセリング、電話相談、オンラインマインドフルネスといった対策サービスも豊富にご用意しております。

当社では、今後も引き続き、お客様のご意見、ご要望を参考に、ご活用いただきやすいサービスにしていけるよう開発・運営を進め、『ラフールサーベイ』におけるサービス体験の向上に取り組むことで、組織の健康経営、従業員様の心身の健康促進をサポートしてまいります。


■ ラフールサーベイとは

[画像3: https://prtimes.jp/i/42113/128/resize/d42113-128-6cb2ea4315baddfc2dda-2.png ]

組織の課題を可視化し、生産性向上と離職防止につなげる分析・解決ツールです。定期的に社員にメンタルヘルス調査などを実施して人事施策を定量化し、分析、課題特定、改善立案、その先の対策までをワンストップで提供が可能です。

【特徴】
1. 約3,000社の従業員18万人以上のメンタルヘルスデータを活用した多角的な調査項目
2. 結果に対する課題解決ヒント自動表示や対策サービスが充実
3. 個人の行動を変える15万通りのアドバイスコメントやセルフケアコンテンツ

サーベイを使用しても分析や課題特定ができず使いこなせないという方にも直感的で課題特定がしやすい管理画面のため、どなたでも扱いやすい設計となっており、分析結果を管理者だけでなく従業員1人1人の自身の管理画面より現在の自身の状況が確認でき、セルフケアにつなげることも可能です。

テレワークも進み、顔を見合わせて仕事をする機会が減り、従業員の様子を把握しづらくなっているかと思います。同時にメンタルやフィジカル不調をきたしてしまう方や予備軍となる方の現状把握や予防ができるよう、『ラフールサーベイ』を活用いただき、個人をはじめ組織の健全化にご活用ください。

機能のご紹介やアカウント発行不要で実際の画面を体験できる「デモ体験」などと併せて、弊社オペレーターがオンラインにて直接ご使用方法などをご説明させていただきます。ご不明点やご質問を、その場で解決させていただきますので、下記フォームよりお気軽にお問い合わせください。
https://survey.lafool.jp/contact/


■ ラフールについて
・社名:株式会社ラフール
・本社所在地:〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町2-9-5 日進ビル7階
・設立:2011年11月30日
・代表者:代表取締役社長 結木啓太
代表取締役副社長 小梨明人
・事業内容:メンタルヘルステック事業(ラフールサーベイの開発・運営)、スリープテック事業、保育園事業
・URL:http://www.lafool.co.jp

■『ラフールサーベイ』について
企業の健康経営が注目されつつあり、企業で働く従業員様の心身の健康が重要視されています。『ラフールサーベイ』は人事施策の効果を定量化し、従業員、管理職、企業と立場の異なる人達が共通認識をもち、共通言語化できるサーベイツールです。従業員・管理職・企業の三方向から「行動変容」を促し、組織の改善、業績向上へ導きます。
また、通常のストレスチェックだけでは見えづらい心の状態が可視化されることで、社員が安心して働ける職場環境をつくり、人材の定着と組織改善に繋げられます。
最大の特長は、約3,000社の従業員18万人以上のメンタルヘルスデータから、大学や臨床心理の知見を取り入れた独自の調査項目を従来のストレスチェックに加えることにより、多角的な分析ができる点です。組織エンゲージメント・ハラスメントリスク・離職リスクなども含めた包括的な診断が可能です。
・URL:https://survey.lafool.jp/
・アプリ版対応端末:iPhone/Android
・対応言語:日本語
・サービス地域:日本
・サービス開始日:2019年2月(Web版)、2019年6月(アプリ版)
・価格:ダウンロード無料
・開発・運営:株式会社ラフール
・App Store:https://apps.apple.com/jp/app/lafool/id1342462230
・Google Play:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.lafool.lafoolapp



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る