• トップ
  • リリース
  • 過去2回実施の利用者は延べ2,300人超。得点分布などの共有も好評 京進 保育士試験の難関科目「社会福祉」解答速報を無料配信

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

過去2回実施の利用者は延べ2,300人超。得点分布などの共有も好評 京進 保育士試験の難関科目「社会福祉」解答速報を無料配信

(PR TIMES) 2023年04月20日(木)16時15分配信 PR TIMES

申込制で受付期間は4月24日〜5月7日

「京進の資格取得 これから保育士(以下、これから保育士)」では、2023年4月22日(土)・23日(日)に行われる、令和5年[前期]保育士試験の筆記試験科目「社会福祉」の解答速報のメール配信を行います。本サービスは申込制で、前期筆記試験明けの4月24日(月)から5月7日(日)の受付期間中に申込みが必要です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/62186/112/resize/d62186-112-83afa48c90d07c7ebd3b-0.png ]

「京進の資格取得 これから保育士(以下、これから保育士)」では、2023年4月22日(土)・23日(日)に行われる、令和5年[前期]保育士試験の筆記試験科目「社会福祉」の解答速報のメール配信を行います。本サービスは申込制で、前期筆記試験明けの4月24日(月)から5月7日(日)の受付期間中に申込みが必要です。これから保育士では、過去2回「社会福祉」解答速報の配信を実施し、利用者は延べ2,300人を超えました。保育士試験で行われる筆記試験9科目の中でも、最難関と言われる「社会福祉」。得点予想ができることで、資格取得までの効率的な学習スケジュールを、早めに立てることが可能となります。これから保育士の解答速報では、利用者の解答入力をもとにした得点予想や各問題の解説、また得点分布などのデータ共有を行います。これまでの解答速報の利用者からは「解答の正誤だけでなく、丁寧な解説でしっかりした理解できた」「得点分布が学習状況の確認にとても参考になった」「WEB全国模試と解答速報共に、スマホでいつでも利用できたので無駄なく活用できた」といった感想があり、効率の良い学びの習得につながるとの評価をいただきました。利用料金は無料ですので、前期保育士試験を受験する方や、今後の受験を検討している方はぜひご利用ください。京進グループでは、保育士を目指して学習に取り組んでいる忙しい社会人に対して、今後も質の高い効率的な学びやサポートの提供につとめ、資格取得・就職後のキャリアアップにつながる取り組みともあわせて、トータルで保育士業界の環境向上を目指してまいります。【保育士試験解答速報 概要】■実施科目:「社会福祉」■配信期間:2023年4月24日(月)〜5月7日(日)■利用方法:配信期間内に、ホームページより必要事項を登録してお申込みください ※受付期間内に必ず登録ください。また解答速報は、先着順で順次配信いたします ※解答は「これから保育士」で作成したもので、実際の解答と異なる場合があります■料金:無料■参加特典:実技試験対策講座(6月1日(木)開講予定)の受講割引クーポンを贈呈■お申込み・詳細:https://www.ko-re-ka-ra.com/news/state-exam/ ※4月24日から申込みページを表示


【京進の資格取得 これから保育士について】 https://www.ko-re-ka-ra.com/京進が長年教育現場で培ってきたノウハウを活かした、eラーニングによる保育士試験対策講座や保育士のスキルアップ講座を行うサービスです。受講生に対して資格取得までの学習支援、および、保育の現場で働くまでの就労支援を行っています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/62186/112/resize/d62186-112-cfedc4c9286d0d24badb-1.jpg ]

【京進グループについて】京進グループは、グループビジョンとして「ステキな大人が増える未来をつくる」を掲げています。保育や、教育、キャリア支援、介護など、人の一生に寄り添うことで、「ステキな大人」が増える未来の実現を目指します。【株式会社京進】本社:600-8177京都市下京区烏丸通五条下る大坂町382-1設立:1981年4月代表取締役社長:立木 康之事業内容:総合教育サービス(幼児から高校生までの学習塾、個別指導教室のフランチャイズ事業、英会話、日本語教育)、保育、介護事業、フードサービス事業、キャリア支援従業員数:2,194名(連結2022年5月末現在)電話番号:075-365-1500(代表)
ホームページ:https://www.kyoshin.co.jp/group/



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る