• トップ
  • リリース
  • TABLE FOR TWO「おにぎりアクション」が、『第9回日本マーケティング大賞 奨励賞』を受賞

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International

TABLE FOR TWO「おにぎりアクション」が、『第9回日本マーケティング大賞 奨励賞』を受賞

(PR TIMES) 2017年04月27日(木)15時23分配信 PR TIMES

NPO法人で初めての受賞

日本発、世界の食料問題の解決に取り組むNPO法人TABLE FOR TWO International(東京都港区、代表 小暮 真久、 以下TFT)は、この度、公益社団法人日本マーケティング協会 が主催する「第9回日本マーケティング大賞」の「奨励賞」を受賞しました。この賞は、社会に新しく需要を喚起し、あるいは市場を再活性化した優れた商品もしくはサービスに与えられるもので、TFTは、51日間でのべ36万人が参加し、85万食の給食を開発途上国の子どもたちに届けた「おにぎりアクション2016」のプロジェクトにおいて、受賞しました。2009年に「日本マーケティング大賞」が創設されて以来、NPO法人で受賞したのは、TFTが初めてです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/8886/89/resize/d8886-89-715265-0.jpg ]

『日本マーケティング大賞』は、厳しい経済環境の中でも、企業組織における新しいマーケティングやコミュニケーションの手法、もしくはビジネスモデルの開発を積極的に促すことで、消費者の生活の向上と経済・社会の活性化に資する活動を奨励し、マーケティングのプレステージを高めることを目的として2007年に発表、第1回は2009年より実施されました。9回目となる本年は、日本の市場が成熟化する中で、成長につながる創意工夫が凝らされたプロジェクトが多くエントリー、189件のエントリーの厳選な審査の中から、大賞1件、奨励賞5件、地域賞3件が選ばれました。

◆受賞理由:SNSマーケティングで社会の意識を喚起 
 おにぎりの写真をSNSまたは特設サイトで投稿すると1枚につき100円が協賛企業から寄付される、ユーザー参加型の社会貢献施策です。SNSを通じて気軽に参加し、周囲からの共感を得られるというユーザー参加型の寄付活動により、成果の得られる寄付活動として広がりました。スタートから51日間で約11万件の写真投稿が集まり、広告費用ゼロであったのに対して、約4億円にのぼる広告効果が得られたと言われています。参加人数は約36万人にのぼり、食のありがたさや世界の食糧問題へ意識を向けることに成功しました。

 奨励賞について、5つの評価ポイント「独自性、先行性、社会課題解決性、新しいマーケティングの芽、特筆する評価項目(自由回答)」の中で、TFTの「おにぎりアクション2016」は、「社会課題解決性」と「独自性」について高い評価がありました。また、特筆する評価項目では、下記の項目を評価いただきました。
・グローバル化
・投資効果
・NPOによるマーケティング
・国際展開
・グローバルな視点と貢献
・拡散力

◆選考員コメント


参加者の気持ちをつかむ仕掛けをマーケティング設計に組み込むとともに、体系的なメディア・PR戦略を実施。協賛企業の売上やブランドイメージ向上にも寄与した。ネットを活用し、個人と企業が協力して社会課題解決をめざすソーシャルマーケティングの好事例。
究極のマーケティングともいえるマーケティング投資費用0円で最大の効果を生み出すという点が素晴らしい。
おにぎりアクションという誰もが親しみを感じるテーマ設定とSNSの活用により、多くの企業や消費者の関心を集めた点を評価したい。
参加者の気持ちを掴むカスタマーインサイトに基づくマーケティング設計によるユーザー参加型の社会貢献で、参加企業にも成果をもたらした点。
国内のみならず世界的に活躍を標榜するプログラムの国内プロモーション。志と現場感覚の両立を評価。
これまでの寄付は「一方通行」だが「双方向(ユーザー参加型)」にすることで寄付の概念を覆した。「手軽なおにぎり(日本の食)」ということも、実感を伴ったつながり感を増幅させている。「マーケティングによりブレイクスルーした活動」に該当する。
日本の食を象徴するおにぎりを用いて世界の食糧問題にアプローチした点。
先進国と開発途上国の間の食の格差是正を目指し、07年に特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalが始めた活動も、現在では700社を超える国内企業の協賛を獲得。二人の食卓というわかりやすいコンセプトは国境をたやすく超え、米国、スイス、サウジ、香港など海外へも急速に広がりを見せている。同じ日本人として誇りに思える日本発のNPO活動の一つ。


◆おにぎりアクション2016とは
「日本の食を通じて、世界の子どもたちに食を届ける」というコンセプトの元、国連が定めた10月16日「世界食料デー」(世界中の人が食べ物や食料問題について考える日)を記念して、2016年10月11日から11月31日までTFTが実施したグローバルキャンペーン。全国各地、世界各地でおにぎりを作り、または購入し、「いただきます!」写真(注1)を#onigiriactionを付けてSNS(Facebook, Instagram, Twitter)、またはTFTの特設サイトに投稿すると、参加者に代わり協賛企業が1枚につき100円を寄付し、アフリカ・アジアに給食5食を贈ります。(http://jp.tablefor2.org/campaign/onigiri/
[画像2: https://prtimes.jp/i/8886/89/resize/d8886-89-965792-1.jpg ]


 このアクションは「日本の身近な食を通じて世界を変える取り組み」としてSNS上で共感の輪が広がり、Twitter,Instagramを中心に広く拡散され、51日間のキャンペーン期間中に、世界各国からのべ36万人の参加による約11万件のおにぎり写真の投稿が集まり、企業協賛・商品寄付(日米21社)と個人からの寄付により85万食の給食をアフリカ・アジアに届けました。

(注1)「おにぎりアクション2016」のおにぎり写真について
「おにぎりの写真」「おにぎりを握っている写真」「おにぎりを食べている写真」など、おにぎりに関連する写真であれば、制限を設けません。
[画像3: https://prtimes.jp/i/8886/89/resize/d8886-89-914516-2.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/8886/89/resize/d8886-89-922410-3.jpg ]

◆「おにぎりアクション2017」、協賛企業募集中
TFTは2017年も、10月16日「世界食料デー」を記念し、10月から11月にかけて(詳細時期未定)おにぎりアクションを実施予定です。企画に協賛いただける企業・団体を募集しておりますので、ご検討いただける場合には、こちらからお問い合わせください。(https://partner.tablefor2.org/contact/

『日本マーケティング大賞』について
対象活動: 社会に新しく需要を喚起し、あるいは市場を再活性化した優れた商品もしくはサービス
<対象活動の具体例>
新たにマーケティングの概念を取り入れた企業やNPO、自治体等の活動
生活者・社会との共存・共生/社会的課題の解決に貢献した活動
新しい価値の提案やトレンドを生み出した活動
マーケティングによりブレイクスルーをもたらした活動
グローバル市場で成果のあった活動
オリジナルな新しいビジネスモデルを構築した活動
社内外、産・官・学とのコラボレーションを取り入れた活動、または生活者との共創
BtoBビジネスや専門市場におけるマーケティングとして際立った活動
地域特性を活かしたマーケティング活動
規模が小さくても、キラリと光る活動
上記以外でも、今年を象徴するに値する新鮮な戦略提案(マーケティング提案)
対象範囲: 日本市場における企業・団体・組織の活動、および日本法人の海外市場での活動(自治体、NPO、大学・病院なども含みます)
対象期間: 平成28年1月1日から平成28年12月31日までの企業(組織)の活動
過去の奨励賞受賞団体(一部):トヨタ自動車、森永製菓、LINE、味の素、宝島社、江崎グリコ、ユーグレナ

● お問合せ先
公益社団法人 日本マーケティング協会 担当:服部・竹原
TEL: 03-5575-2101 FAX: 03-5575-0626 E-mail: taishou@jma-jp.org

● 公益社団法人 日本マーケティング協会
1957 年10 月設立。産学協同の下にマーケティングの理論と技法の研究、教育、普及に努め、経営の近代化と産業の発展に力を注いでいます。会員企業数は500 社、会長は後藤卓也 花王(株)元会長、理事長は嶋口充輝 慶応義塾大学名誉教授。

NPO法人TABLE FOR TWO Internationalについて(http://jp.tablefor2.org/
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私たちと開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトの下、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントできる。これまで企業や官公庁、大学、病院など約650団体が参加。気軽に社会貢献とメタボ予防ができるという一石二鳥な取り組みが人気を呼び、約4,339万食をアフリカのウガンダ、ルワンダ、エチオピア、タンザニア、ケニア、アジアのミャンマー、フィリピンに届けた。



プレスリリース提供:PR TIMES

推奨環境(ブラウザーのバージョン)
Microsoft Internet Explorer 6.0以降、Mozilla Firefox 2.0以降、Apple Safari 3.1以降
「スケジュール調整機能」は、Internet Explorer 6.0以降でのみ動作します。
環境依存文字については、正しくご利用いただけない場合がございます。

このページの先頭へ戻る