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株式会社カスペルスキー

カスペルスキーセキュリティ意識調査:ネット利用者の約8割がソフトウェアのアップデートの必要性を詳しく理解していないと回答 〜断捨離とアップデートでデバイス内を大掃除、新年は脆弱性のない環境でスタート〜

(PR TIMES) 2016年12月13日(火)13時37分配信 PR TIMES

更新していないOSやソフトウェアは脆弱性となり、マルウェアに感染する可能性が高まります。不要なソフトウェアは削除し、利用するものは更新して、脆弱性のない最新の環境で新しい年を迎えることをお薦めします。


情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川合林太郎)が、日本国内で行ったセキュリティ意識に関するインターネット調査※1によると、インターネット利用者の約8割がデバイスのOSやソフトウェア、アプリケーションのアップデートを行わないとウイルス感染の可能性が高まることを「知らない」「詳しくわからない」と回答しました。また、自分のデバイスに意図せずソフトウェアがインストールされようとする時に、「必ず気づくと思う」と回答した人は2割未満に留まりました。

インターネットに接続しているデバイスに、長期間使用していない、あるいはアップデートせず放置していたりするOSやソフトウェアがあるとそれらが脆弱性となり、マルウェアに感染する可能性が高まります。年の瀬の大掃除の機会に、デバイス内のOSやソフトウェア、アプリケーションも整理しましょう。不要なソフトウェアは削除し、引き続き利用するものはアップデートを行って、脆弱性のない最新の環境で新しい年を迎えることをお薦めします。

1.インターネット利用者の約8割がソフトウェアの必要性を詳しく理解していないと回答
本調査では、インターネット利用者の76%がOSやソフトウェア、アプリケーションのアップデートを行わないとウイルス感染の可能性が高まることを「知らない」「詳しくはわからない」と回答しました。特に女性の間でその割合が高く、男性63%に対して女性は89%でした。また、セキュリティ製品のユーザーでは73%だったのに対し非ユーザーでは91%と、セキュリティ製品を使っている人といない人の間でリスクに対する意識に差があることも明らかになりました。さらに、ソフトウェア・アップデートについて60%の人が「必要なことなのですぐに行っている」という回答した半面、「ネット通信速度やデバイスのパフォーマンスに影響するのでアップデートしたくない」という回答が30%に上りました。



質問:OSやソフト・アプリのアップデートをおこたることで、ウイルスに感染する可能性が高まることを知っていますか。(n=623、単一回答、選択肢:「詳しく知っている」「聞いた事があるが、詳しくはわからない」「知らない」)


[画像: http://prtimes.jp/i/11471/49/resize/d11471-49-280132-0.jpg ]


OSやソフトウェアのアップデートには新機能を追加するものや、他のプログラムなどとの互換性を持たせるもののほかに、プログラムの脆弱性や深刻なバグにパッチを適用するためのセキュリティに関するアップデートが含まれています。新たな脆弱性は日々発見されており、ソフトウェアの開発元はアップデートによって脆弱性をふさぎます。しかし、アップデートを行わなければ、脆弱性は残り続け、サイバー犯罪に悪用されてしまいます。

2.意図しないインストールに「必ず気づくと思う」と回答した人は2割未満
本調査では、自分のデバイスに意図せずソフトウェアがインストールされようとする時に、「必ず気づくと思う」と回答した人は19%に留まりました。その割合はスマートフォンやタブレットのユーザーの22%に対しPCユーザーでは17%と、やや低い結果でした。

残念ながら安全なものに見せかけてマルウェアをインストールさせるといった手口はよく使われます。またマルウェアに限らずブラウザーのツールバーや検索エンジンなど、いつの間にかインストールされるソフトウェアもあります。不要なソフトウェアは、システム処理に影響を及ぼすだけでなく、プライバシーの侵害やそれ以上に深刻な結果を招く可能性を持っています。

カスペルスキーの公式ブログで、なぜデバイス内の断捨離が必要なのかを具体的に紹介しています。

ソフトウェアのアップデートは重要だけど忘れがち
https://blog.kaspersky.co.jp/software-updates-are-critical-so-automate-them/12955/


※1出典:株式会社カスペルスキーが、日本国内の18歳から69歳のインターネット利用者623人を対象に実施した「セキュリティ意識」に関するインターネット調査。調査期間は2016年9月1日〜2日。調査委託先は株式会社マクロミル。

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。



プレスリリース提供:PR TIMES

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