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株式会社クレアール

TV出演多数「年金博士」こと北村庄吾氏、労働新聞紙上に23年1月より連載を開始。実務に活かす社労士試験問題を解説。

(PR TIMES) 2022年11月03日(木)20時40分配信 PR TIMES

難関資格の取得支援を行う株式会社クレアール(本社:東京都千代田区、代表取締役:竹内陽一)にて専任講師として活躍中の北村庄吾氏が、2023年1月より労働新聞紙上に連載記事「実務に活かす!社労士試験問題」を執筆することをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/85183/48/resize/d85183-48-8b77d6eac191519163c5-1.jpg ]




北村庄吾氏プロフィール

1991年に法律系国家資格者が集う総合事務所Brainを設立。ワンストップサービスの総合事務所として注目を集めました。社労士として常に第一線で活躍し、近年は、各種専門誌・一般誌上で「年金博士」として、また、年金・健康保険等の社会保険制度や名ばかり管理職・サービス残業等の問題に対して鋭いメスを入れる労務コンサルタントとしてもテレビ・雑誌で活躍中です。

また北村氏は20年にわたり株式会社クレアールの社労士講座の専任講師として参画し、社労士の受験業界において初となる数々の試みを実施してきました。「本試験当日解答速報会」「再受験者向け3000問答練」「受験専用六法の企画・編集」など多くの受験生が求める情報を提供し続けています。

社労士の業務と試験の両方に造詣が深い北村氏が、社労士試験に出題された問題の中から、実務に活かせる内容を厳選して紹介いたします。どうぞご期待ください。


社会保険労務士について

社会保険労務士(社労士)は、労働基準法、雇用保険法、健康保険法、国民年金法など、国民の生活と企業の事業運営に密接に関わる労働社会保険諸法令に精通した身近な専門家として、全国に約44,500人が活躍しています。(参考文献:厚生労働省、2022年度社会保険労務士白書)
近年は、コロナ禍において企業側に「新しい生活様式」に沿った対応を求められる中、社労士は会社のスペシャリストとして活躍の場が増え続けています。

しかし、令和4年の社会保険労務士試験は、受験者数40,633人に対して合格者数2,134人、合格率は5.3%です。難易度が高い理由として試験範囲の広さがあります。複数の法律や労働に関する一般常識も問われることに加え、頻繁に法改正が行われているため、常に知識のアップデートを行う必要があります。


クレアールの社労士講座

難関試験を突破するために、クレアールの社労士講座は二つの特徴があります。

特徴の一つ目は、「非常識合格法」と呼ばれる学習法です。業界でも圧倒的なボリュームとなる過去20年間の試験問題を徹底的に分析しました。「やるべきところ」だけではなく、「やるべきでないところ」までもがはっきりしているため、合格に最も近い「やるべきところ」に100%集中していただけます。
特徴の二つ目は、質問サポート体制の充実です。膨大な科目を学習する社労士試験においては、受験生一人ひとりに異なる疑問・課題が生まれるものです。クレアールの社労士講座では、以下のこだわりを持ったサポートを提供しています。

【クレアール社労士講座、こだわりのサポート】


質問回数を無制限で受け付け
有資格者スタッフによる、丁寧で素早い回答
質問が極力生まれないよう、よくある疑問を先回りして解説した動画を適宜提供


これらの特徴からクレアールの社労士講座は「通学スクールと通信講座のハイブリッド」として好評をいただいています。
今後も、クレアール独自のWebサービスやデジタルコンテンツを通じて、受講生の確実な知識定着を促し、確実に合格へ導くサポートを行ってまいります。


社労士講座の詳細はこちら

https://www.crear-ac.co.jp/sharoushi/


株式会社クレアールについて

株式会社クレアールは「各種試験に精通し熟知した良い講師・良い教材・適切なカリキュラムの提供」を前提に、四半世紀以上にわたって蓄積された伝統ある合格ノウハウをもとに、効率的な指導で受講生を合格に導くWeb通信講座を提供しています。

[画像2: https://prtimes.jp/i/85183/48/resize/d85183-48-f7be21a82654839eb5d4-0.png ]


本 社:〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町1-1-17 ハヤシビル
資本金:7,000万円
代表者:竹内 陽一
社員数:37名(2022年7月現在)
設 立:1998年4月
サイト:https://www.crear-ac.co.jp
事業内容:
・個人向け資格、検定試験、公務員試験対策等指導事業
・法人(大学・企業等)向け資格取得、公務員試験対策支援教育事業



プレスリリース提供:PR TIMES

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