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日本調剤株式会社

日本調剤 2016年「在宅医療集合研修」がスタート 今年のテーマは「在宅緩和ケア」 〜在宅医療にしっかりと対応できる薬剤師の育成を目指して〜

(PR TIMES) 2016年08月18日(木)16時38分配信 PR TIMES

日本調剤株式会社ニュースレター

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原博)では、本年も7月より全国の当社薬局の管理薬剤師を対象に「在宅医療集合研修」を開始しました。今年で4回目となる本研修では、在宅医療における「緩和ケア」をテーマに取り上げ、全国17カ所で21回開催します。約600人の薬剤師が学び、在宅医療に対する知識・技能のさらなる習得を目指します。
 近年急速にニーズが高まりつつある在宅医療。日本調剤では調剤薬局企業として社会の要請に応えるべく、積極的に在宅医療に取り組んでおります。その成果の現れとして、薬剤師による訪問服薬指導実績は全調剤薬局店舗の95%を超えるほどになっています。

 また在宅医療にしっかりと対応できる薬剤師育成も重視しており、2013年から現場の薬剤師を対象として全国各地域で在宅集合研修を実施しています。これまでの過去3回の集合研修では、「フィジカルアセスメント・簡易懸濁法」「経腸経管栄養法」、「在宅中心静脈栄養法(HPN)」など、在宅医療の現場で求められる実践的な知識の習得を図ってきました。

 4回目となる日本調剤の在宅集合研修。今年のテーマは「在宅緩和ケア」です。これは、患者さまの“身体的”な苦痛だけでなく、“精神・心理的”苦痛も含めたあらゆる苦痛(全人的苦痛)を和らげて、患者さまのQOL(生活の質)を改善するものです。患者さまのみならず、患者さまをサポートするご家族の心のケアも含むものであり、重篤な疾患や抗がん剤投与などで課題となる患者さまの抱える「痛み」に対するケアについて理解を深め、薬剤師がしっかりと患者さまを支える存在となるべく、今回このテーマが選ばれました。

 今回の研修では2部構成となっており、前半では、緩和ケアの基本となる痛みの特性や各種薬物療法について講義形式で学習し、薬学的知識の習得、確認を行います。後半では、グループに分かれて、患者さまが使用することがある、疼痛(とうつう)緩和のための持続皮下投与に使用する医療機器を実際に手にとり、薬液を注入ポンプに充填する方法について実践的に学びます。
 本研修は全国17ヶ所で21回開催し、全都道府県にある当社薬局の管理薬剤師ほか約600人の薬剤師が受講予定です。
 日本調剤では、今後も調剤薬局の期待される役割として、地域における「在宅医療」に十分に応えられる薬剤師の育成に注力していきます。

[画像1: http://prtimes.jp/i/13551/31/resize/d13551-31-462018-0.jpg ]


【研修概要】   
研修名称:日本調剤 在宅医療集合研修2016


実施期間:2016年7月〜2017年1月
内容:在宅緩和ケアに関する講義、実習(約2時間)
開催会場:全国17会場21回開催 
※当社薬剤師のみが参加する社内研修です。


[画像2: http://prtimes.jp/i/13551/31/resize/d13551-31-870109-1.jpg ]

[画像3: http://prtimes.jp/i/13551/31/resize/d13551-31-273785-2.jpg ]



<日本調剤株式会社について>  http://www.nicho.co.jp/
 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約2,500名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。 また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。

<JP Newsletterについて>
 本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供、健康管理の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。


ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
Tel:03-6810-0826 Fax:03-5288-8693
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp



プレスリリース提供:PR TIMES

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