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日本アルコン、2017年世界緑内障週間「ライトアップin グリーン運動」に協賛

(PR TIMES) 2017年02月13日(月)13時15分配信 PR TIMES

日本アルコン株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役社長: ジム・マーフィー、以下「アルコン」) は、昨年に引き続き、世界緑内障週間「ライトアップin グリーン運動」に協賛いたします。世界緑内障週間は、世界緑内障連盟(World Glaucoma Association)が世界中で展開している緑内障の啓発活動で、今年は3月12日〜18日に実施されます。
日本アルコン株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役社長: ジム・マーフィー、以下「アルコン」) は、昨年に引き続き、世界緑内障週間「ライトアップin グリーン運動」に協賛いたします。世界緑内障週間は、世界緑内障連盟(World Glaucoma Association)が世界中で展開している緑内障の啓発活動で、今年は3月12日〜18日に実施されます。

世界緑内障週間「ライトアップin グリーン運動」は、緑内障の啓発活動の一環として2015年に開始された取り組みです。昨年は全国20か所が緑色にライトアップされ、今年は34か所でライトアップが展開される予定です。

緑内障は、眼圧の上昇などによって視神経に障害が起こり、視野(見える範囲)が狭くなっていく病気です。病気が進行しても症状に気づかないことがあり、治療が遅れると最悪の場合、失明に至る眼疾患です。日本における中途失明原因の第1位であり※1、患者数は400万人、40歳以上の20人に1人の割合で発症していると言われています※2。

さらに日本人の患者さんの多くが、眼圧の数値が正常範囲内(10〜20mmHg)でありながら視神経に負担がかかって視野欠損が生じてしまう「正常眼圧緑内障」で、全体の72%を占めることが明らかになっています2。年齢とともにゆっくり進行していく緑内障は、定期的に眼検診を受け、早期発見・早期治療が重要となります。

アイケアのリーディングカンパニーであるアルコンは、継続的なライトアップキャンペーンへの協賛をはじめ、緑内障に関する情報提供を通じてより多くの方々に緑内障を正しく理解していただけるよう、これからも啓発活動に取り組んでまいります。

【昨年のライトアップの様子】

[画像: https://prtimes.jp/i/8931/22/resize/d8931-22-342620-0.jpg ]

「ライトアップin グリーン運動」の詳細は、日本緑内障学会HP(http://www.ryokunaisho.jp/)をご覧ください。
また、アルコンの緑内障啓発サイト(https://www.alcon.co.jp/about-us/corporate-responsibility/world-glaucoma-week)にてライトアップの画像を紹介する予定です。

アルコンの緑内障治療への取り組み
アルコンは、緑内障・高眼圧症治療剤として、「アゾルガ(R)配合懸濁性点眼液」(一般名:ブリンゾラミド/チモロールマレイン酸塩配合懸濁性点眼液)、「デュオトラバ(R)配合点眼液」(一般名:トラボプロスト/チモロールマレイン酸塩配合点眼液)、「トラバタンズ(R)点眼液0.004%」(一般名:トラボプロスト点眼液)、眼圧下降剤「エイゾプト(R)懸濁性点眼液1%」(一般名:ブリンゾラミド懸濁性点眼液)および緑内障手術製品である「アルコン(R) エクスプレス(R) 緑内障フィルトレーションデバイス」を販売しています。また、患者さん向けサイトとして緑内障プラスhttp://www.ryokunaisho-plus.jp/を運営しており、病気・診断・治療をしっかり理解するための動画集http://www.ryokunaisho-plus.jp/movie/など、緑内障に関する情報を幅広く提供しております。


About Alcon
日本アルコン株式会社は、ノバルティスグループのアイケア事業部門を担うアルコンの日本法人です。アイケアのリーディングカンパニーであるアルコンは、幅広い製品の提供を通じて人々のより良く見える、すこやかな毎日のために貢献することを使命としています。年間2億6千万人以上の白内障、緑内障、角膜疾患や屈折異常に悩む世界中の人々にアルコン製品をご利用いただいておりますが、 世の中にはいまだ十分な治療法がない眼疾患があり、引き続き多くの人たちのアイケアニーズに応えることが求められています。 アルコンは、「アイケアのこれからを描く」を目的 に 、革新的な製品の開発、アイケアの専門家とのパートナーシップや質の高い治療へのアクセスを高めるためのプログラムを提供しています。

References
※1. 厚生労働省平成17年度研究報告書
※2. 日本緑内障学会・多治見スタディによる調査



プレスリリース提供:PR TIMES

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