プレスリリース

〜ソフトウェアエンジニアがシステムエラーのユーザーへの影響を深く把握し、コンテキストを踏まえたデバッグや優先順位決定、Slack上でエラーを共同で解決することが可能に〜

デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、全てのソフトウェアスタックにわたって発生するエラーを主体的に検知し、対応の優先順位決定（トリアージ）を行い、顧客が影響を受ける前に対策を講じることができるエラー追跡機能「Errors Inbox」の一般提供を開始しました。
Errors Inboxは、オブザーバビリティ・プラットフォーム「New Relic」に統合された拡張機能で、新たなユーザー影響別ビュー、トレースおよびログ全般にわたる相関データへのアクセス、Slackとのインテグレーションなどが強化されています。
既存のエラー追跡機能では小規模のエラーを検知できずに見逃してしまい、ユーザーへ影響を与えてしまうことがありました。今回強化されたエラー追跡機能Errors Inboxによりソフトウェアエンジニアは、これまで見過ごしてきたようなエラーも含めすべてのエラーを検知できるようになり、問題解決に費やすエンジニアの作業負荷を軽減し、システムの顧客満足度を改善することが可能となります。

Errors Inboxでは、New Relicプラットフォーム上の画面で、APM（アプリケーションパフォーマンス監視）、MobileなどのRUM（リアルタイムユーザーモニタリング）、およびサーバレス・データを含む全てのアプリケーションスタックを通してエラーのトリアージや解決ができる、唯一のオブザーバビリティ・プラットフォーム*です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/109343/14/resize/d109343-14-f4465476e92a80af2699-0.jpg ]

New Relic オブザーバビリティ・プロダクト部門 GM兼CGO（Chief Growth Officer）Manav Khuranaのコメント
「アプリケーションの複雑化に伴い、エラーが顧客体験に影響を与える前に、エンジニアが主体的にエラーをトリアージし、修正できる仕組みが必要となっています。New Relicのエラー追跡機能Errors Inboxを活用することで、ウェブ、モバイル、バックエンドエンジニアが、顧客に影響を及ぼすような重大なエラーが発生するたびに一箇所で問題を優先順位付けし、迅速に解決できます。また、Errors Inboxはオールインワン・オブザーバビリティ・プラットフォームNew Relicに統合されているため、エラー発生時に関連するトレースやログなどが自動的に表示され、発生したエラーの内容や状況を的確に把握してエラーのデバッグをより迅速に行うことができます。」

強化されたErrors Inboxの機能は以下の通りです。


ユーザー影響別画面：ある期間に影響を受けた特定のユーザー別のエラーグループに分けて一覧表示されます。発生したエラーの数だけを把握するのではなく、どれだけ多くのユーザーにどういったエラーが発生したか、重要性が可視化され、ビジネスに最も大きな影響を与えるエラーの優先的な対応が可能となります。
トレースおよびログ間の相関：スタックトレース、分散（ディストリビューテッド）トレーシング、ログの各機能と連携することでフルスタックな視点での根本的なエラー要因を一つの画面で表示します。従来型のエラー追跡ツールのように、複数のサービス間で発生した複雑なエラーのデバッグ時にコンテキスト別の画面やツールを切り替える必要がなくなります。
Slack連携：新しく発生したエラーは直ちにSlackに送信されるため、エラー検知からトリアージに至るまでプラットフォーム間の画面切り替えが不要となります。エンジニアは、エラーや再発したバグを迅速に発見し、顧客への影響が発生する前に、迅速に問題を解決できます。


過去12ヶ月間でErrors Inboxによって特定、管理されたエラー件数は100万件に上ります。New Relicは、エラーをユーザー別および、影響度別に洗練された方法でグループ分けし、コンテキスト付きで一つの画面に表示できる唯一のツール*であり、エンジニアチームが問題を先取りし、より迅速なコードのデプロイを可能にします。
[画像2: https://prtimes.jp/i/109343/14/resize/d109343-14-d2ef0f46187ab5e7323f-1.jpg ]

Beyond Finance社 ソフトウェアエンジニア Ashley Zagorski氏のコメント
「Beyond Financeにおける私たちの目標はシンプルです。一人一人が負債から抜け出すのを手助けすることです。それを実現する上で重要なのが、アプリケーションの健全性を監視できる能力です。私たちはエラー追跡機能Errors Inboxを使って、フルスタックのエラーを検知し、トリアージを行い、解決するまですべて一箇所で行います。エラー追跡を真実発見のツールとして用いることで、チーム一丸となって問題を把握し、解決策を試み、最終的にはより迅速にエラーを解決することで、顧客満足度を改善し、より多くの時間をより創造的な作業に割くことができます。」

New Relicエラー追跡機能は、New Relicフルプラットフォーム・ユーザーであれば誰でも無料で利用できます。詳細については、ウエブサイト（http://www.newrelic.com/jp）またはブログ（https://newrelic.com/jp/blog/nerdlog/error-triage-workflow）、およびドキュメントページ（https://docs.newrelic.com/jp/docs/errors-inbox/errors-inbox/）を参照ください。

*グローバル規模の主要モニタリングツールとして（自社調べ2023年1月）

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は15,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。

Telemetry Data Platform:　ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
Full Stack Observability:　APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
Applied Intelligence:　インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。


※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。


将来予想に関する記述

本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

プレスリリース提供：PR TIMES