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ティーペック株式会社

【会社の健康経営の取り組み】満足している会社員は5人に1人だけ。

(PR TIMES) 2016年12月06日(火)17時34分配信 PR TIMES

会社への満足度と健康保持・増進の取り組みに対する満足度には密接な関係が!?

企業の健康経営支援などを手がけるティーペック株式会社(東京都台東区 代表取締役社長 砂原健市)は、企業に勤務している会社員1,500名を対象にした健康経営(R)に関する意識調査を行いました。調査結果は以下のとおりです。
【調査トピックス】
■社員の健康に取り組むと、会社に対する満足度も高くなる?
会社に対する満足度と、健康保持・増進の取り組みに対する満足度
・所属する企業による、健康保持・増進の取り組みに対する会社員の満足度

[画像1: http://prtimes.jp/i/2798/12/resize/d2798-12-510531-0.jpg ]

は5人に1人の割合の21.7%だった。

・また、現在勤めている会社に対する総合的な満足度は30.2%だった。
・企業の健康保持・増進の取り組みに対する満足度が高い社員は、会社に対する満足度も高くなることがわかった。
 →健康施策に満足している社員の会社に対する満足度=88.6%

今回の調査により、会社に対する満足度と健康への取り組みには密接な関係性があることがわかりました。多くの社員は体の不調を感じており、健康経営が求められています。しかし、現在の健康に関する取り組みに満足している社員は少なく、より積極的に健康経営に取り組むべきであると考えられます。

■健康経営の認知度
一般社員も3人に1人は聞いたことがある!?
・会社員全般の認知度は、「内容まで知っていた」5.9%、「言葉だけは知っていた」23.5%、合計29.4%

■社員の求める健康施策
今後期待したいのは、「がん・介護と仕事の両立」や「専門医の紹介・セカンドオピニオンの提供」
[画像2: http://prtimes.jp/i/2798/12/resize/d2798-12-498522-1.jpg ]

※調査結果は、端数処理 の都合上、計と内訳の数値が一致しない場合があります 。
※「健康経営 (R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

【調査結果】
「健康経営」とは、社員の健康増進を経営方針や経営戦略の一環として明確に位置付け、積極的に取り組む活動のことです。あなたはこの「健康経営」についてご存じでしたか。(お答えは1つ)
[画像3: http://prtimes.jp/i/2798/12/resize/d2798-12-123393-2.jpg ]
Q:あなたがお勤めの会社が実施している、社員の健康保持・増進に関する取り組みや姿勢への総合的評価をお答えください。(お答えは1つ)
Q:あなたが現在お勤めになっている会社に対する総合的な満足度をお答えください。(お答えは1つ)
                                             N1,500
[画像4: http://prtimes.jp/i/2798/12/resize/d2798-12-568983-3.jpg ]
・社員の健康保持・増進に関する取り組みや姿勢への総合的評価=21.7%(326名)※
・現在お勤めになっている会社に対する総合的な満足度=30.2%(454名)※
 ※「満足している」「やや満足している」の合計


「会社が実施している、社員の健康保持・増進に関する取り組みや姿勢」に満足と回答した社員の会社に対する満足度は88.6%。※
※「会社が実施している、社員の健康保持・増進に関する取り組みや姿勢」に満足と回答(満足、やや満足の合計)したのは326名、その内、「会社に対する総合的な満足度」に満足と回答(満足、やや満足の合計)したのは289名。


【調査結果】
Q社員の健康保持増進の取り組みとしてあなたの会社が実施している施策について、あてはまるものを全てお選び ください。(お答えはいくつでも)
 また、現在実施はしていないが、今後期待する施策について、あてはまるものを全てお答えください。(お答えはいくつでも)
[画像5: http://prtimes.jp/i/2798/12/resize/d2798-12-282195-4.jpg ]


【会社員の健康を取り巻く背景】
企業が成長戦略の一環として健康管理を経営的視点から戦略的に実践する「健康経営」への関心も高く、2017年前半には「健康経営銘柄2017」や「ホワイト500」などの発表が予定されています。
今回の調査を通じて、会社への満足度と健康保持・増進の取り組みに対する満足度には密接な関係がありそうなこと、また、多くの企業では現在はメンタルヘルス対策が取り組まれていること、一方で、今後はがんの就労支援や介護と仕事の両立、専門医の紹介、セカンドオピニオンの提供などが求められていることがわかりました。
企業が健康経営を効果的に運営するためには、社員のニーズを救い上げることも必要だと考えられます。

調査概要
・ 調査期間 2016年8 月26日〜8月29日
・ 調査方法 インターネット調査(委託先調査会社:株式会社ネオマーケティング)
・ 調査対象 全国20歳以上の会社員(正社員、契約社員、派遣社員含む)の男女1,500名

本プレスリリース:http://www.t-pec.co.jp/n-release/files/20161206-3_NewsRelease.pdf
本件に関するお問い合わせ先:03-3839-1105 営業本部 塩崎・佐藤



プレスリリース提供:PR TIMES

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