プレスリリース

　神奈川大学（本部: 神奈川県横浜市／学長: 兼子良夫）は、理学部の横浜キャンパスへの移転を契機として理工系学部を再編します。2023年4月に「化学生命学部」「情報学部」の新設と、既存の理学部、工学部への学科設置を構想しています。神奈川大学の理工系学部は、５学部体制（理学部、工学部、建築学部（2022年4月開設）、化学生命学部、情報学部）となり、国際都市・横浜に立地する全国型総合大学にある理工系学部の叡智、メリットを生かした教育・研究を展開し、Society 5.0の実現や気候変動への対応、脱炭素社会の実現など、地球規模の課題解決に貢献してまいります。
　 また、3月中旬に「春のオープンキャンパス」を開催します。来校型とオンラインで実施しますので、遠方の方もご参加いただけます。新しくなる理工系学部の研究室見学ツアーなど様々なイベントを予定しています。詳細はホームページ（https://cyberopencampus.kanagawa-u.ac.jp/news/details_00337.html）をご確認下さい。

[画像1: https://prtimes.jp/i/91266/6/resize/d91266-6-4fa71da743694c667b39-0.png ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/91266/6/resize/d91266-6-86ba80891f167221e631-1.jpg ]



本件のポイント
● 神奈川大学の中期計画＊１における最重点目標、新たな時代の知の拠点にふさわしい「社会の変化を見据えた教育組織の構築」に対応する、理工系学部の再編計画＊２です。「化学生命学部」「情報学部」の新設と、理学部の１学科制への移行（「理学科」の設置）、工学部への「応用物理学科」の新設を構想しています。

● Society 5.0の実現や気候変動への対応、脱炭素社会の実現などの地球規模の課題解決や、地方創生やスマートシティの実現などの地域社会の課題解決に対して、世界的な視野から論理的、科学的に思考できる理工系人材養成を目的に、基盤となる専門知識が近い分野毎に区分し、以下の学部構成とします。

・数学、物理、化学、生物、地学、自然界のあらゆる「なぜ」を解き明かす「理学部」
・ モノ・システム・サービスづくりで生活・地球環境に貢献する「工学部」
・ 建物だけではないあらゆる視点から、人々の暮らしをより豊かで、楽しく、快適にデザインする「建築学部」
（2022年４月開設）
・化学と生物学を応用し、環境や人にやさしいモノをつくる「化学生命学部」（2023年4月開設予定・設置構想中）
・情報社会のしくみを構築し、未来をつくる「情報学部」（2023年4月開設予定・設置構想中）

●横浜キャンパスに集結した理工系５学部による、私たちの暮らしを支える多様な教育と研究が、よりよい世界の実現へと結びつきます。

＊１■中期計画（2020年〜2024年）
神奈川大学は、中期計画（2020-2024）において、教学マネジメントの確立、国際化とダイバーシティの推進、そして持続可能な新しい経済社会を目指すSDGsへの取り組みを基軸として、教育組織の改革と教育研究環境の向上を図ることとし、最重点項目には、新たな時代の知の拠点にふさわしい「社会の変化を見据えた教育組織の構築」「時代の変化に対応する教育研究環境の向上」を掲げています。2020年４月の「国際日本学部」、2021年４月の「みなとみらいキャンパス」、2022年４月の「建築学部」開設に続き、2023年4月の理学部の横浜キャンパス移転を契機とした理工系教育組織の再編として、新たな学部・学科の設置を構想しています。

＊２■理工系学部の概要
2023年4月の理学部が横浜キャンパスに移転することを契機として、理工系の教育・研究の更なる充実を目指し、基盤となる専門知識が近い分野毎に区分した学部構成に再編成しました。歴史と先進性の両方を備えたエリア「横浜」の全国型総合大学にある理工系教育組織のメリットを生かした、世界的な課題であるSDGsの実現等に繋がるものとするため、新たな学部として化学生命学部及び情報学部を設置するとともに、理学部の１学科制への移行（理学科の設置）、工学部に応用物理学科を設置する計画としました。

[画像3: https://prtimes.jp/i/91266/6/resize/d91266-6-dcebe25d8904277b6bdd-2.jpg ]



＊印は、新設の学部・学科等 ／色掛けが改編する箇所

【神奈川大学】
1928年創立。学生数約1万8000人、文系・理工系併せて8学部、大学院8研究科を擁する総合大学です。「知の拠点」として未来社会の発展と安定に貢献する研究を推進し、研究成果を教育に活かすとともに産学連携やエクステンション事業など社会に還元しています。現在、2028年に迎える創立100周年とその先の時代を見据え、さまざまな改革を推進中です。
URL：https://www.kanagawa-u.ac.jp/

プレスリリース提供：PR TIMES