プレスリリース

一般社団法人日本パデル協会

日本パデル協会が国際パデル連盟に正式加盟

(PR TIMES) 2017年01月19日(木)17時43分配信 PR TIMES

一般社団法人日本パデル協会(以下、JPA)は2017年1月1日に国際パデル連盟に正式加盟しましたのでお知らせします。

国際パデル連盟とは、1991年7月12日に設立されたスペインのマドリードに本部を置くパデルの国際統括団体です。JPAは2016年の発足時から国際パデル連盟への加盟に向けて活動を進めており、今回アジアで初めて国際パデル連盟の認定を受け、28か国目の加盟団体となりました。国際パデル連盟に加盟したことにより、パデルの国際大会World Padel Championshipsの開催国に立候補が可能となる他、同大会に日本代表選手が出場出来るようになります。

■日本がアジアにおけるパデル普及のリーダーへ
現在、日本のパデル競技人口は約1万人と予想されます。これに対して、パデルの本場スペインの競技人口は400万人に上ると言われており、日本ではまだまだ競技人口拡大の余地があります。近年、ヨーロッパ各国では、パデルの普及が急速に進み、コートの建設も積極的に行われています。そして、アジアの国々にもパデルが上陸しはじめており、これから先の数年間でヨーロッパと同様の普及曲線をたどると考えられます。

現在、アジアでパデルコートがある国は、2013年にパデルが上陸した日本、そして、2016年上陸したタイと中国の3か国です。日本では、JPAを中心として各パデル事業者やパデルの広報大使を務める約100名のパデルエバンジェリストがバデルの普及活動を行っています。

その中でも、JPAが重要視し、急速に進めているのはコートの運営ノウハウの共有や、コーチの育成、ルールやコート基準の確立など、パデルを普及するために欠かせない仕組み作りと、ノウハウの蓄積です。JPAは近い将来、これらのノウハウをアジア各国へ輸出することで、日本だけでなくアジアへパデルを普及する中心的役割を担っていきます。


■今後の展望
JPAは、2030年にパデルの競技人口100万人を目指し、パデルのマーケットを日本に作っていきます。まずは、2017年春からパデルの全国大会を開始する予定です。また、全国大会に先駆けて、JPA公式試合の参加申し込みや、参加者のランキング、大会情報などを管理するシステムの開発を進めており、2017年3月頃にリリースを予定しています。全国大会は今後毎年開催し、2020年には日本でパデル国際大会を開催する予定です。

この他、2017年中にアジア市場へ進出を予定しています。まずは2017年2月にJPAの引率でパデルエバンジェリストをはじめとしたパデル関係者14名が、タイへ渡航しタイのパデル施設を視察するとともに、現地のパデル関係者と親善試合を行う予定です。


■JPA直近の活動予定
2017年1月27日
国際パデル連盟副会長ビル・スタンレー氏が来日

2017年2月10日
日本パデル協会部会
JPAスペイン視察の報告会

2017年2月25日
JPA主催 タイパデルコート視察&親善試合


一般社団法人日本パデル協会について
団体名:一般社団法人日本パデル協会(JAPAN Padel Association)
代表者:会長 中塚 アントニオ 浩二
所在地:東京都渋谷区東3-26-2 第二長澤ビル4階
HP:http://www.japanpadel.com/

プレスリリース提供:PR TIMES

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