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株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

2018年上半期に最も出稿のあったスマートフォン広告は「荒野行動」。次いで「Tik Tok」。

(Digital PR Platform) 2018年10月23日(火)10時17分配信 Digital PR Platform

スマートフォン広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」をもとに、2018年上半期(4月〜9月)のスマートフォン広告出稿状況を取りまとめました。

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤 敏之(えんどう としゆき))は、スマートフォン広告の広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」をもとに、2018年上半期(4月〜9月)のスマートフォン広告出稿状況を取りまとめました。
今回の結果は、当社独自基準に基づいて収集・DB化した、スマートフォン向けの動画広告やディスプレイ広告の広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」をもとにまとめたものです。

<主なポイント>

2018年上半期(4月〜9月)においてスマートフォン広告の推定インプレッション数が最も多かった銘柄は、NetEase Games社のゲームアプリ「荒野行動」であり、BYTEMOD社のショート動画配信アプリ「Tik Tok」がそれに続く。また、「pairs」「with」「omiai」「Dine」などのマッチングアプリが出稿量上位にランクされている。なお、上半期で13,000強の銘柄の出稿が確認されているが、出稿量上位20銘柄で、総インプレッション数の25.4%までを占めている。


[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1412/29400/550_419_201810221741035bcd8d1f59df0.png


広告で訴求している銘柄を商品種類(中分類)でまとめると、出稿量は「ゲームコンテンツ」「結婚情報関連会社」「人材派遣・人材斡旋会社」の順に多くなっている。商品種類の中分類は約350に分類されているが、出稿量上位10のカテゴリーで、総インプレッション数の49.6%と、ほぼ半数を占めるに至る。


[画像2]https://digitalpr.jp/simg/1412/29400/550_220_201810221741095bcd8d259e0ac.png


さらに、商品種類を大分類にまとめて出稿量のシェアをみると、「IT関連」が36%と最も多くを占め、結婚情報などの「他のサービス」が17%で続き、このふたつのカテゴリーで過半数を占める結果になった。これを当社のPCインターネット広告統計サービス「Web Ads Report Advance」での同期間のディスプレイ・動画広告出稿量シェアと比較すると、上記2カテゴリーはPC広告よりもスマートフォン広告のシェアが相対的に高く、逆に「金融・保険・証券」はスマートフォン広告のシェアの低さが目立つ。


[画像3]https://digitalpr.jp/simg/1412/29400/600_196_201810221741175bcd8d2d4af89.png


2018年上半期のスマートフォン広告出稿社数は、8,580社に及ぶ。出稿社数を業種別にみると、職業紹介や教育、美容・エステなどの「その他のサービス」が32%と最も多くを占め、「IT業種」「製造業」がそれに続く。PC広告出稿社の業種別シェアと比較しても、それほど大きな差は見当たらない。


[画像4]https://digitalpr.jp/simg/1412/29400/600_196_201810221741265bcd8d3604826.png




■「SmartPhone Ads Report」の概要■
<調査対象広告スペース>
主要なアプリ / スマートフォン専用サイトより選定した約420の広告スペースを対象
・2018年4月より、主要ソーシャルメディア(Facebook / Instagram / Twitter)を追加
・2018年5月より、YouTubeを調査対象に追加
<調査方法>
実際にスマートフォン端末(OS別)を使用し、広告素材を取得しDB化
<主な集計項目>
・広告主名 / 銘柄名 / 素材別の推定インプレッション / 推定広告費集計機能
・調査対象アプリ・Webサイト / 広告メニュー別の広告出稿状況集計機能
・配信アドサーバー別の広告出稿状況集計機能


株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。
インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。


本件に関するお問合わせ先
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ ビジネスデベロップメント本部
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
電話:03-5226-3283
メールアドレス:info@videoi.co.jp



関連リンク
SmartPhone Ads Reportサービス概要
https://www.videoi.co.jp/service/sar/
以前のプレスリリース1
https://www.videoi.co.jp/news/180330.html
以前のプレスリリース2
https://www.videoi.co.jp/news/180705.html

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