プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4

株式会社日経リサーチ

従業員の働きがいが勤務先の売上高にも影響

(Digital PR Platform) 2017年04月12日(水)16時01分配信 Digital PR Platform

「働き方改革」を約7万人のデータで支援する「組織活性化診断プログラム」をリリース

 株式会社日経リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三宅誠一)は、従業員の「働きがい」をバロメーターとして、組織の今の“健康状態”を診断する従業員調査をリニューアルし、「働き方改革」の取り組みをサポートする「組織活性化診断プログラム〜働き方改革をサポート〜」の販売を開始しました。

 リニューアルの最大の目玉は、長時間労働、ワークライフバランス、ダイバーシティ、サービス残業、職場の生産性など働き方改革に関するテーマを網羅した診断フレームを用意したことです。
 このプログラムで貴社の今の“健康状態”を診断し、貴社の働き方改革の取り組み効果を見える化することができます。

このニュースリリースに関連するサービスはこちらをご覧ください。
■組織活性化診断プログラム 〜「働き方改革」をサポート〜
https://www.nikkei-r.co.jp/service/satisfaction/es/?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=es

 今回は約7万人分のビジネスパーソンデータの中から、民間企業に勤務する(パート、アルバイトを除く)20〜64歳の約5万人分を対象にした分析結果の一部をご紹介します。

●「働きがいを感じている」→「自社の製品やサービスに満足」→「売上高が伸びている」
(1)「自分にとって働きがいのある会社である」「お客さまは自社の製品やサービスに満足している」と感じているビジネスパーソンはそうでないビジネスパーソンに比べて、勤め先で売上高が増えているとの回答が10ポイント以上多かった。働きがいを高めることが、より良い自社の製品やサービスの提供につながり、結果的に成果につながっていることがうかがえる。
(図表1ご参照)

●働きがい向上の鍵は、従業員の目的や役割の明確化と、目標達成意欲の高さ
(2)「自分にとって働きがいのある会社である」と感じているビジネスパーソンはそうでないビジネスパーソンに比べて、「自分の仕事の目的や役割が明確になっている」「自分は、自分に課された仕事の目標を達成したいと強く思っている」と感じている割合が高く、目的や役割の明確化と目標達成意欲の高さが「働きがい」に密接に関係していることがうかがえる。
(図表2ご参照)

●残業による従業員へのネガティブな影響が明らかに
(3)残業時間が増えるにつれ「職場では、サービス残業をせざるを得ない」という回答が増えており申告された残業時間以上に残業している実態がありそうだ。また、残業時間が増えるにつれ「自分の仕事はうまくいかないのではないかと不安になることが多い」という回答が増えており、残業時間の問題が不安につながる側面も見逃せない。

【職場ではサービス残業せざるを得ないと思う人】
(図表3Aご参照)

【自分の仕事はうまくいかないのではないかと不安になることが多いと思う人】
(図表3Bご参照)

「働きがい」の向上が結果的に企業の成果につながると考えられるが、同時に残業時間などのケアが欠かせないこともうかがわれる。働き方改革が盛んに議論されているが、モチベーションの向上を残業等の負荷も含めて総合的に取り組む難しさが改めて浮き彫りになっている。

【商品ラインナップ】
77の設問のみで構成されたベーシック版、ベーシック版に独自の調査項目を加えたオーダー版、完全カスタマイズ対応のフルオーダー版などをご用意しています。予算やニーズに合わせて幅広い対応が可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

【このニュースリリースに関連するサービス】
■組織活性化診断プログラム 〜「働き方改革」をサポート〜
https://www.nikkei-r.co.jp/service/satisfaction/es/?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=es

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社日経リサーチ
ソリューション本部 担当:松本、小山、小林
営業本部 担当:高見
〒101-0047 東京都千代田区内神田2-2-1
TEL:03-5296-5181(平日9:30〜18:00)
FAX:03-5296-5110
E-mail: https://www.nikkei-r.co.jp/contact_es/


日経リサーチは企業活動や消費行動に関するあらゆるニーズに詳細な実用情報でお応えする日本経済新聞社グループの総合調査会社です。使命は公正な立場に立った、社会的価値の高い情報サービスの提供、日経各紙・各メディアに掲載される内閣支持率や社会動向に関する世論調査、ミクロからマクロまで広範囲にわたる経済情報、企業・産業界や消費者の動向など多様な情報を扱っています。また、海外でのマーケティングリサーチに力を入れており、これまで40年以上にわたり実施した海外調査プロジェクトは、世界65カ国・地域に上ります。


関連リンク
組織活性化診断プログラム〜「働き方改革」をサポート〜
https://www.nikkei-r.co.jp/service/satisfaction/es/?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=es

推奨環境(ブラウザーのバージョン)
Microsoft Internet Explorer 6.0以降、Mozilla Firefox 2.0以降、Apple Safari 3.1以降
「スケジュール調整機能」は、Internet Explorer 6.0以降でのみ動作します。
環境依存文字については、正しくご利用いただけない場合がございます。

このページの先頭へ戻る