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プレスリリース

プラス、職種別「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施

(DreamNews) 2018年07月09日(月)13時00分配信 DreamNews

プラス株式会社(東京都港区 代表取締役社長 今泉公二)は、働き方改革の中で導入が広がっているテレワークと、オフィスのこれからの役割についてビジネスパーソンの意識を探るため、「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施しました。



プラス株式会社(東京都港区 代表取締役社長 今泉公二)は、働き方改革の中で導入が広がっているテレワークと、オフィスのこれからの役割についてビジネスパーソンの意識を探るため、「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施しました。

移動時間の短縮や、子育てや介護との両立など、さまざまなメリットがあるテレワークは、昨今ますます注目度が高まっています。オフィス以外に働く場所の選択肢が増えた今、ワーカーは、オフィスの役割や必要性をどのように捉えているのでしょうか。

プラスでは、会社員・公務員・団体職員等を対象としたアンケート調査を実施し、各職種に従事する一従業員の目線から見たテレワークの現状と、オフィスの必要性について調査しました。


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TOPIC(1):
「会社がテレワークを認めている」人は26.0%。そのうちテレワークを「実行している」「したことがある」人は半数以上(55.8%)
職種別では、「技術・専門職(エンジニア、クリエイターなど)」の「実行している」割合が約半数(47.5%)

TOPIC(2):
テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%

TOPIC(3):
テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%

TOPIC(4):
テレワークを実行しても、オフィスは「必要だと思う」71.7%

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【調査概要】

■調査期間:
2018年6月1日(金)〜6月4日(月)

■調査対象:
全国の20歳から59歳までの会社員・公務員・団体職員など600名(男性:481名、女性:119名)
〜該当の職種(各100名)〜
(1)営業
(2)企画
(3)技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなどPC作業が多いと想定される職種)
(4)管理(総務、経理、人事)・その他事務系
(5)技術・専門職(電気、食品、建築など(3)以外)
(6)サービス・販売・製造・その他

■調査方法:
インターネットによるWebアンケート形式


【参考】総務省:テレワークとは
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。企業に勤務する被雇用者が行うテレワークには、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、施設に依存せず、場所・時間を問わず仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンター等を就業場所とする「施設利用型勤務」があります。その意義・効果として、少子高齢化対策の推進、ワーク・ライフ・バランスの実現、有能・多様な人材の確保、生産性の向上等が挙げられます。



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TOPIC(1):「会社がテレワークを認めている」人は26.0%。そのうちテレワークを「実行している」「したことがある」人は半数以上(55.8%)
職種別では、「技術・専門職(エンジニア、クリエイターなど)」の「実行している」割合が約半数(47.5%)

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「会社がテレワークを認めている」と回答した人は26.0%。全体では、「認めていない」が51.3%と半数以上を占めていました。
テレワークの制度があると答えた人が最も多かったのは「企画」、次いで「技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど)」でした。

質問1-1. あなたのお勤めになっている会社では、「テレワーク」の制度がありますか?(n=600)





次に、「質問1-1」で認めていると回答した方(156人)にテレワークを実行しているかを聞いたところ、「実行している」「したことがある」の回答が合わせて55.8%、「実行していない」が44.2%でした。
職種別では、「技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど)」は「実行している」が47.5%と約半数を占めます。

質問1-2. あなた自身は「テレワーク」を実行していますか?(n=156)





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TOPIC(2):テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%

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テレワークのメリットでは「移動時間や通勤時間が減る」(38.2%)が最も高く、「ストレスが減る」(27.8%)、「子育てや介護・家事などに時間をさける」(26.0%)が続きました。テレワークの課題やデメリットについては、「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」が28.0%でトップ、次いで「ちょっとした相談・確認ができない」(27.2%)、「コピー機やスキャナなどの各種ツールが利用しにくい」(26.2%)との回答が続き、メンタル・コミュニケーション・ツールの面で不安を感じているようです。

質問2-1. あなたは「テレワーク」を実行することによって、どのようなメリットがあると考えますか?(n=600)

質問2-2. 「テレワーク」を実行することによって、どのような課題や問題点、デメリットがあると考えますか?(n=600)





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TOPIC(3):テレワークを実行した場合に、オフィスで行いたいのは「社員同士のコミュニケーション」がトップ(34.8%)

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テレワークを実行した場合、オフィスで行いたいことの問いには、「社員同士のコミュニケーション」が34.8%で最も高く、次いで「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」が上位の回答でした。

他にも「同僚との情報共有や確認」「上司・部下・同僚へのホウレンソウ」が上位に入り、テレワークの課題であがった「コミュニケーション」をオフィスで補いたいという意見が多く聞かれました。

質問3. あなたは、「テレワーク」を実行している、もしくはすると仮定した場合、オフィスでは何をしたいですか?(n=600)




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TOPIC(4):テレワークを実行しても、オフィスは「必要だと思う」 71.7%

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テレワークを実行していても、オフィスは必要だと思うかという問いには、「とても必要」(38.0%)、「やや必要だと思う」(33.7%)が多く、「必要」という意見が71.7%を占めました。

職種別の結果を比較すると、「企画」で「とても必要だと思う」の割合が高く(51.0%)、その一方で、「技術・専門職(電気、食品、建築など)」で「あまり必要ではない」の割合が高くなっています(24.0%)。

質問4. あなたは、「テレワーク」を実行していても、オフィス自体は必要だと思いますか?(n=600)



【調査を終えて】
今回の調査では、「テレワーク」を実行してもオフィスは「必要」という意見が71.7%と圧倒的多数を占めました。この理由として、「社員同士のコミュニケーション」、「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」を「オフィスで行いたいこと」として挙げる方が多く、今後「テレワーク」が拡大しても、オフィスには独自の役目が求められているようです。「テレワーク」の時代であるからこそ、社員のコミュニケーションを活性化させるオフィスの大切さが、より明確になった調査となりました。



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プラスは、テレワークについてさらに理解を深めるため、2018年5月、プラスファニチャーカンパニーの異なる職種の社員25名による1カ月間のテレワークトライアルを実施しました。
職種ごとの『生の声』をウェブサイトでご紹介しています。 ぜひご覧ください。

URL:https://kagu.plus.co.jp/plustrial-telework/

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<お問い合わせ先>

(報道関係)
プラス株式会社 コーポレート本部 広報・宣伝室 藤原
〒105-0001 港区虎ノ門4−1−28 虎ノ門タワーズオフィス12F
TEL:03-5860-7012 FAX:03-5860-7070
広報事務局 TEL:03-5251-4779  FAX:03-3504-8651



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