• トップ
  • リリース
  • ガルーダ・インドネシア航空 山梨県との相互協力に係る覚書を更新し3年間延長

プレスリリース

ガルーダ・インドネシア航空会社

ガルーダ・インドネシア航空 山梨県との相互協力に係る覚書を更新し3年間延長

(DreamNews) 2017年12月26日(火)15時00分配信 DreamNews

ガルーダ・インドネシア航空会社(本社:ジャカルタ、インドネシア 社長兼最高経営責任者:パハラ・ヌグラハ・マンスリ)は、2017年12月20日(水)に、ジャカルタのガルーダ・インドネシア航空会社本社にて「相互協力に係る覚書」の更新並びに3年間の延長に合意し、調印文書に調印しました。

ガルーダ・インドネシア航空会社(本社:ジャカルタ、インドネシア 社長兼最高経営責任者:パハラ・ヌグラハ・マンスリ)は、2017年12月20日(水)に、ジャカルタのガルーダ・インドネシア航空会社本社にて「相互協力に係る覚書」の更新並びに3年間の延長に合意し、調印文書に調印しました。
ガルーダ・インドネシア航空会社では以前より、学術文化・スポーツ・観光・地場産品の4つを柱とした観光需要喚起のためのパイロットプログラムに取り組んでおり、山梨県とも2013年10月16日に相互協力に係る覚書を締結しております。近年では、昨年のサイクリングツアーの実施に加え、本年4月に山梨県甲府市にて開催された「第46回信玄公祭り」においては、「ガルーダ・インドネシア航空隊」として46名が参加。また本年9月にジャカルタで開催されたガルーダ・トラベルフェアには山梨県として参加があり、インドネシアから山梨県へのツアーの申し込みが500名以上あるなど、相互に実績を確認しました。
本覚書は当初1年間で締結され、前回更新時には2年間の延長が行われましたが、今回はこれまでの実績を踏まえ、長期的にさらなる相互協力を目指し、山梨県と初めての3年間延長となりました。
2014年12月より開始されたインドネシア国民への訪日ビザ免除や著しい経済成長などの影響もあり、訪日インドネシア人数は年々増加しています。2017年11月現在での実績数(JNTO調べ)では、訪日インドネシア人の数は299,900人で前年比30.3%増となっています。2018年度は「インドネシア-日本国交樹立60周年」を迎え、7月にはインドネシアのパレンバンにてアジア競技大会が開催されるなど、インドネシアと日本間交流がさらに活発になることが予想されます。今後もガルーダ・インドネシア航空は、インドネシアと日本間の「Two way tourism」促進のため、様々な分野で観光支援活動を積極的に行ってまいります。

■ガルーダ・インドネシア航空会社について
インドネシア共和国を代表する航空会社。会社設立1949年。日本への運航開始は1962年3月。2017年8月時点での保有機体数は200機、平均機体年齢は5年。インドネシアの文化や伝統をベースとした、五感で感じるインドネシア「ガルーダ・インドネシア・エクスペリエンス」がサービスコンセプト。日本発着便には日本人客室乗務員が乗務し、快適な空の旅の提供に努めている。2014年、スカイチームに加盟。スカイトラックス社(英国の格付け会社)による「The World Airline Awards」では、3年連続で「5スターエアライン」認定(2015-2017年)と「The World's Best Airline Cabin Crew」(2014・2015・2016・2017年)を4年連続で受賞している。
<本リリースに関する問い合わせ>
ガルーダ・インドネシア航空 篠・南部
【E-Mail】 tyock@garuda-indonesia.co.jp


推奨環境(ブラウザーのバージョン)
Microsoft Internet Explorer 6.0以降、Mozilla Firefox 2.0以降、Apple Safari 3.1以降
「スケジュール調整機能」は、Internet Explorer 6.0以降でのみ動作します。
環境依存文字については、正しくご利用いただけない場合がございます。

このページの先頭へ戻る