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公益財団法人 日本数学検定協会

2015年度「数学検定」「算数検定」年間のべ志願者数が過去最多の35万人突破!

(@Press) 2016年04月07日(木)14時00分配信 @Press

公益財団法人日本数学検定協会(所在地:東京都台東区、理事長:清水 静海)が2015年度(2015年4月から2016年3月)に実施した「実用数学技能検定(数学検定・算数検定)」において、この度、志願者数が年間のべ35万3,439人となりました。2014年度と比較すると約2万人増となり、年間での志願者数が35万人を超えるのは、1992年に第1回の実用数学技能検定を実施して以来、初めてです。

「実用数学技能検定」とは
http://www.su-gaku.net/suken/examination/


■2015年度の検定回は17回、志願者数30万人超えは10年連続
実用数学技能検定(数学検定・算数検定)には、全国の学校・学習塾・企業で行う「団体受検」(2015年度は17回)と、当協会が全国に会場を設けて行う「個人受検」(2015年度は3回、団体受検と同じ日程で実施)があります。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年度に初めて30万人を超え、以来2015年度で10年連続30万人を超えました。


■全階級で申し込みが増加、算数検定の志願者数の増加が特徴的
志願者の内訳を階級別にみると、全階級で志願者数が増加しています。とくに増加が目立つのは、2014年度から約3,600人増加した3級(中学校3年程度)で、つづいて約2,400人増加した準2級(高校1年程度)です。また算数領域である6〜11級(算数検定)において、6級をのぞいた各階級で1,000人以上増加している点も特徴の1つです。とりわけ、小学校1・2年程度の10級と11級でそれぞれ2,000人以上増加していることや、幼児向けの「かず・かたち検定」においてもゴールドスター・シルバースター合わせて1,000人以上増加がみられることから、算数教育・幼児教育の一環として検定を活用する人が多くなっていると推察いたします。


■志願者の年齢分布は変わらず、学生が中心
志願者の年齢層は、これまでと変わらず中学生や高校生が中心です。しかしながら、2015年度は幼児や小学生、一般の方の志願者も増えており、年齢層が少しずつ幅広くなり、算数・数学の学習人口がさまざまな年代にわたって増加していることがわかります。


当協会は、今後も受検者のみなさまの生涯にわたる、算数・数学の学習活動の一助として活用していただけるような検定事業の運営に邁進してまいります。

※志願者数・受検者数・実施校数はのべ数です。


【実用数学技能検定について】
「実用数学技能検定」(後援:文部科学省)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測る記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、実用数学技能検定を実施する学校や教育機関も16,000団体を超えました。以来、累計志願者数は450万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(過去5年間でのべ20,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。
※志願者数・実施校数はのべ数です。


【ビジネス数学検定について】
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。


【法人概要】
法人名 : 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 : 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 : 清水 静海(帝京大学教育学部教授、
           公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)
会長  : 甘利 俊一(理化学研究所脳科学総合研究センター 特別顧問、
           東京大学名誉教授)
設立  : 1999年7月15日
事業内容:
(1) 数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2) ビジネスにおける数学の検定及び研修などの実施
(3) 数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4) 数学の普及啓発に関する事業
(5) その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL   : http://www.su-gaku.net/


※「数検」「数検/数学検定」「数検/Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
プレスリリース提供元:@Press

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