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ジャパンホームシールド株式会社

地盤の液状化を抑制する「CDP工法」が建築技術性能証明を取得

(@Press) 2016年01月28日(木)09時30分配信 @Press

戸建住宅の地盤調査・建物検査を手掛けるジャパンホームシールド株式会社(所在地:東京都墨田区、代表取締役社長:斉藤 武司)では、アートクレーン株式会社(所在地:静岡県伊東市、代表取締役社長:山口 喜廣)と共同で開発した戸建住宅向け液状化対策工法「Compaction Drain Pile工法(砕石を用いた地盤の密度増大工法、以下CDP工法)」がこの度、一般財団法人 日本建築総合試験所の「建築技術性能証明」を取得しました。ジャパンホームシールドでは、同工法による液状化対策と品質保証をセットで、2016年3月1日より提供開始します。

CDP工法は、土中に差し込んだケーシング(鋼管)から砕石を投入し、砕石を締め固めることで、周囲の緩い砂質土の密度をアップさせる工法です(特許出願中)。これにより、液状化が起きやすい緩い砂質土層を改善することができ、液状化の発生を抑制します。従来の液状化対策工法に比べ、機械が小型で施工期間も短いことから、価格が抑えられ一般の戸建住宅でも取り入れやすいのが特長です。こうした点が評価され、建築技術性能証明を取得しました。
今回、CDP工法を用いた液状化対策に、液状化による不同沈下が発生しない品質保証をセットとしています※。建築技術性能証明を取得した液状化対策と品質保証をセットで提供するのは、戸建住宅業界でも初となる画期的な取り組みです。
※:品質保証には所定の条件があります。損害賠償限度額は1,000万円となります。

ジャパンホームシールドは今後も、優れた地盤調査・対策技術を通じて安全・安心な住まいづくりに貢献していきます。

プレスリリース提供元:@Press

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