プレスリリース

　GfK Japan（東京：中野区）は、全国のGMS、ホームセンターおよび家電量販店における電動アシスト自転車の販売動向を発表した。
【概要】
　・2021年度の電動アシスト自転車の販売は台数、金額ともに前年を上回った。
　・16Ah以上のバッテリー容量を搭載した製品の構成比が拡大し、32%を占めた。
【電動アシスト自転車の販売推移】
　2021年度の電動アシスト自転車販売は、台数前年比4%増であり、直近5年間で最も販売が多い結果となった（図1）。関東・甲信越では同7%増、東海・北陸では同5%増であった一方、北海道・東北では同5%減であった。

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　自転車タイプ別にみると、最も販売台数の多いホーム車＊1は台数前年比5%減と微減で、 構成比は75%と前年度より4%ポイント縮小した。他方、ミニサイクル＊2は台数前年比25%増、シティ車＊3は同38%増と二桁成長を見せ、結果、ミニサイクルは構成比10%、シティ車は同8%と、それぞれ2%ポイント増加した。
　電動アシスト自転車の平均価格は上昇傾向にあり、2021年度の税抜き平均価格は100,001円と前年度から1%上昇した。特にホーム車、ミニサイクルの価格が上昇しており、ホーム車は104,177円と2%、ミニサイクルは92,450円と2%それぞれ前年度から上昇した。その結果、販売金額は前年比5%増と堅調であった。
【バッテリーの大容量化】
　電動アシスト自転車ではバッテリーの大容量化が見られ、16Ah以上の構成比が前年度から5%ポイント拡大し32%を占めた（図2）。特に16Ahのバッテリーを搭載した製品が拡大しており、台数前年比19%増と二桁成長を見せた。その中で、シティ車の伸長が著しく同67%増に達した。

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　一方で、12-15.9Ahの中で最も販売規模の大きい12.3Ahは台数前年比19%減と大きく減少し、構成比は前年度より4%ポイント縮小し16%となった。特にシティ車が減少しており、台数前年比51%減と半減した。
＊1：普段使い（通勤、通学、買物）を主目的として設計された自転車
＊2：タイヤサイズ20インチ以下の自転車
＊3：ホーム車よりもデザインを優先させた自転車
■GfK Japan について
　GfK（ジーエフケー）はドイツを本拠とし、約80年の歴史をもつグローバルマーケティングリサーチ企業です。GfK Japanは、その日本法人として1979年に設立されました。以来、日本市場における家電、自動車、カメラ、IT、通信機器、オプティックス、ゴルフ等の小売店パネル調査や消費者調査で信頼と実績を蓄積して来ました。市場のグローバル化が進む今、GfKのグループ力を活かし、日本のみならず世界の市場と消費者の最新動向を提供しています。　
Webサイト： http://www.gfk.com/jp/

2021年度 電動アシスト自転車の販売動向 : https://www.gfk.com/ja/insights/evbike202204