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株式会社デバイスネット

地震の揺れを感知しコンセントの電源を自動遮断ご家庭に+αの防災グッズ「感震タップ とめ太郎」12月9日新発売

(@Press) 2016年12月05日(月)13時00分配信 @Press

 デジタルモバイル機器の企画、開発、販売を行う株式会社デバイスネット(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:山本 一彦)は、平成28年12月9日に、震災時の揺れを感知し自動で電源を遮断させる、「感震タップ とめ太郎」を発売します。


【感震タップ とめ太郎とは?】
 過去の震災のデータより、食器棚や本棚などが倒れ、地震火災のリスクが高くなるのが震度5強相当の揺れと言われます。
 「感震タップ とめ太郎」は、内蔵された感震センサーが震度5強相当の揺れを感知。電源を即、自動遮断させ、震災時の電気火災リスクを低減させることを目的とした防災グッズです。
 また、これまで取付工事が必要で分電盤から電源を遮断させるタイプの感震ブレーカーが多い中、「感震タップ とめ太郎」は改良が重ねられ、従来よりも小型で高性能な感震センサーを内蔵させ、エンドユーザーが簡単に使いやすい感震タップ型になりました。


【主な特徴】
●コンセントに挿すだけで工事不要
ドライバーなどで取付け不要です。小型・軽量な電源タップ型で、移動も簡単です。必要不可欠な電源、電気製品のみにご使用いただけます。

●テストスイッチで動作の確認ができる
いざという時に備えられるよう、本体の「テストスイッチ」ボタン一押しで動作確認が可能です。

●充分な電源を確保できる2口コンセント
本体正面部分に1口、底面部分に1口の計2口コンセント設計です。
「電気こたつ」と「電気ストーブ」など、2つ同時に接続でき、地震時は2口とも電源を遮断させます。


【こんな場面に】
●分電盤から電源を遮断させる感震ブレーカーが多い中、とめ太郎は「接続した電機機器だけ」ピンポイントで自動遮断します。
もしもの時がきても別電源の照明の電灯は確保でき安心です。

●ビス留めが不要で取り外しが簡単なので、電気ストーブ等と一緒に別のお部屋に移動させることも可能です。経済的でご負担なく、防災対策が行えます。

●主な熱を発生させる電気製品
下記のような電気製品をご使用の際におすすめです。
電気ストーブ/白熱電球/ドライヤー/トースター/電気こんろ/ホットプレート/アイロン/ハロゲンヒーター/オーブントースター/コーヒーメーカー など


【製造メーカー「旭東電気」とは?】
 「感震タップ とめ太郎」は、阪神大震災で被災経験がある日本のブレーカーメーカー、旭東電気によって開発されました。
 旭東電気は、昭和25年ごろに、紐を引くだけでヒューズの交換ができる「約定開閉器」を、昭和30年代には、現在のブレーカーの原型になるバイタルを使ったブレーカーを開発、製造しました。
 現在では、温水便座、太陽光発電用開閉器、ガス給湯器、電気温水器、自動販売機、分電盤等、多岐にわたる製品の開発、製造を行う日本におけるブレーカーメーカーの草分けのひとつです。


【製品情報】
品名     : 感震タップ とめ太郎
発売日    : 平成28年12月9日
価格     : オープンプライス 参考価格 5,378円((税込)
商品詳細サイト: http://www.devicenet.co.jp/product/dn/tometaro.html
販売元    : 株式会社デバイスネット
製造元    : 旭東電気株式会社


【製品仕様】
型番      :KD-S2115PL
JAN       :4940145257036
商品サイズ   :約 W38×D55×H65(mm)
パッケージサイズ:約 W70×D60×H101(mm)
商品重量    :71g
定格電圧    :AC100V
定格周波数   :50/60Hz
定格電流    :15A 2口コンセント(合計1,500W)
動作条件    :震度5強相当
         250gal 周期0.3s、0.5s、0.7s にて動作
         80gal 周期0.3s、0.5s、0.7s にて動作
         及び 250gal 周期0.1sにて不動作
使用環境(屋内用):-5〜40℃ 湿度90%以下(但し結露なきこと)
規格      :電気用品安全法

※参考:日本配線システム工業規格JWDS0007付2、感震機能付住宅用分電盤


■会社概要
商号  : 株式会社デバイスネット
代表者 : 代表取締役社長 山本 一彦
本社  : 〒540-0034 大阪府大阪市中央区島町2-4-12
所在地 : 〒162-0804 東京都新宿区中里町29-3 菱秀神楽坂ビル6F
設立  : 1995年4月4日
事業内容: 国内大手パソコン販売店
      旅行用品店へのコンピューター関連商品
      旅行関連商品の販売及び開発
URL   : http://devicenet.co.jp/
プレスリリース提供元:@Press

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