• トップ
  • リリース
  • 2015年も数多くのバンガードのファンドで経費率が低下〜バンガードの投資家が節約できた額は約2億1,500万ドル(約260億円)〜

プレスリリース

バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社

2015年も数多くのバンガードのファンドで経費率が低下〜バンガードの投資家が節約できた額は約2億1,500万ドル(約260億円)〜

(@Press) 2016年06月16日(木)17時00分配信 @Press

バンガードのファンドに投資いただいている投資家の皆さまは2015年に200本のファンドでの経費率低下により約2億1,500万ドル(約260億円)の投資コストを削減されました(*)。


【世界最大の債券と株式ファンドの経費率も低下】
● 運用資産規模1,580億ドル(約18兆円)の世界最大の債券ファンド(**)のETFクラスであるバンガード・米国トータル債券市場ETF(BND)では0.01%低下し、経費率は0.06%になりました。

▼ バンガード(R)・米国トータル債券市場ETF(BND) ファクトシート
https://www.vanguardjapan.co.jp/docs/FS_BND_JP.pdf

● バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンドは運用資産4,180億ドル(約47兆円)の世界最大の株式ファンド(**)であり、インベスタークラスの経費率が0.01%低下し0.16%になりました。当ファンドのETFクラスはバンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)です。

▼バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド
米国籍投資信託ページ
https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/mfunds.htm

▼バンガード・トータル・ストック・マーケットETF ファクトシート
https://www.vanguardjapan.co.jp/docs/FS_VTI_JP.pdf


【経費率とは?】
経費率とは、運用や管理、投資家へのサービスといったファンドの運用コストを反映した指標です。ファンドの平均資産残高に対する、運用その他の経費の比率(%)を表します。年次ベースで計算され、ファンド資産から差し引かれるため、ファンドの投資家が得る可能性のあるリターンを引き下げます。原則として毎年決算日に見直され、変動します。ファンドの現在の経費率は、目論見書に記載されている数値よりも低い、または高い可能性があります。
2016年に経費率を下げた日本で届出済みのバンガードETFは、2016年5月末現在で22本あります。

▼2016年バンガードETF(TM)・米国籍投信経費率改定のお知らせ
https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/articles/news-from-vanguard/new-expenseratio-2016.htm

【ファンドのコストを左右する要因は何でしょうか?】
バンガードのビル・マクナブ会長兼CEO(最高経営責任者)は、資金流入に伴う経費率の低下を良い循環だとし、「投資家の皆さまがバンガードに信頼を寄せていただくことに応えるために、手数料を引き下げる形でコスト削減を提供するとともに、更なるサービス品質の向上や拡充のために投資しています」と述べています。
マクナブCEOは、バンガードの投資家の皆さまが支払う資産加重ベースの平均経費率(実質的に投資家が支払う平均コスト)は0.13%だと言います。これはバンガードの平均経費率0.18%を0.05%下回る数字です。CEOは、「バンガードの投資家の皆さまは極めてコスト意識が高く、最終的な投資の成功にはコストを抑えることが大変重要であることをよくご存知です。各種データによると、投資家は業界きっての低コストのリーダー(***)であるバンガード、その中でもとりわけ超低コストであるETFクラス等に引き寄せられていることが分かります」とも述べています。

【超低コストETFクラスの人気が上昇】
バンガードETFは、2001年に初めて発売されました。米国籍ETFの業界平均経費率0.53%(***)のおよそ1/4の0.12%という低コストを特徴としており、米国籍のバンガードETFにおいては2016年3月末現在5,310億ドル(約60兆円)運用しています。2016年4月末現在、日本では米国籍65本、香港籍2本、欧州籍5本の計72本のバンガードETF(TM)をご提供しています。

▼バンガードETF一覧
https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds.htm

▼バンガードETF販売会社一覧
https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/invest-with-us.htm


【投資の成功に繋がる、より大きなチャンスを投資家の皆さまに提供】
マクナブCEOは、「バンガードは業界最低水準の投資信託やETFを提供していますが、コストが低いからといって、競争的な運用パフォーマンスや幅広い商品ラインナップとサービスの提供を犠牲にしている訳ではありません。コストの低さと競争力あるプロダクトとサービスを両立させています」と述べています。


【なぜコストが重要か】
運用手数料や取引手数料などの投資に掛かるコストは、リターンを生まない経費です。しかし、コストの低いファンドを選ぶことで、経費を最小化することができます。だからこそ、バンガードは徹底的に投資コストの削減にこだわります。

バンガードは理念として、投資家の皆さまの利益を最優先に掲げています。バンガードという会社は、バンガードが運用する各ファンドによって所有されています。そして、各ファンドはファンドへの出資者(つまり投資家の皆さま)によって所有されています。このユニークな会社構造により、バンガードは低コストを実現し、利益を投資家の皆さまに還元することができるのです。


【幅広く高品質なファンドを低コストで】
バンガードのファンド全体の平均経費率は1975年の0.89%(当時の運用資産額は18億ドル(約5,500億円))から現在の0.18%(運用資産額3.5兆ドル(約384兆円))へと、過去40年で約80%低下しています。統計データを入手できる直近年次の2015年の場合、経費率は業界平均(***)を82%下回っています。また、2015年に経費率が低下した米国籍ファンドの本数は、ETF28本を含む102本でした。
ETFクラスでも、経費率の低下傾向がみられます。2004年当時60億ドル(約6,200億円)を運用していたバンガードETFの平均経費率は0.22%でした。現在、米国籍ETFは5,310億ドル(約60兆円)を運用していますが、2015年末現在の平均経費率は0.12%へと低下しています。


■バンガード・インベストメンツ・ジャパンとバンガードについて
2000年に設立されたバンガード・インベストメンツ・ジャパンの親会社であるザ・バンガード・グループ・インクは、米国フィラデルフィア州バレーフォージに本社があります。バンガードは、運用するファンドを通じて投資家の皆さまに所有される、「バンガードの株主=ファンドの投資家」というユニークな会社構造を採っています。外部株主が存在しないこの会社構造は、株主である投資家の皆さまのメリットを追求することだけに注力できます。さらに、バンガード独自の社風や投資哲学、経営方針をグローバルの各拠点すべてで推進することができます。バンガードの安定性や経験、低コスト、顧客第一の姿勢は、日本の投資家の皆さまにとっても資産形成のお役に立てることと思います。バンガードは、グローバルで約3.5兆米ドル(約384兆円)を運用する、世界最大級の投信会社です。インデックスファンドを世界で初めて個人投資家向けに販売した会社として知られ、2001年以降は、インデックスファンドで培ったノウハウをETF(上場投資信託)においても発揮しています。バンガードに関するさらに詳しいご案内は、バンガード・インベストメンツ・ジャパンウェブサイトをご覧ください。 https://www.vanguardjapan.co.jp


各データは別途記載がない限り2016年3月末の情報となります。日本円換算額は残高時点の為替レートで算出しています。

* 2015年8〜12月に決算を迎えた経費率変更が発生した各ファンドの12か月の平均純資産残高に対して算出。

** 出所:モーニングスター

*** 出所:リッパー(2015年12月末現在)


■ご留意事項
外国籍ETFの取引に関する情報

<リスクに関する情報>
・当ETFは、株式や公社債を実質的な主要投資対象としており、株式や公社債の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ETFはその影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。当ETFの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。

・当ETFはそれ自身が証券取引市場で売買されるため、その投資対象先の有価証券の価格変動リスクに加えて、ETFそのものの市場取引に伴う流動性リスクが生じます。ETFの市場での取引量が少ない中で大量の売買を執行すると理論価格から乖離した価格での執行となる恐れがあります。

・当ETFは外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。

<手数料に関する情報>
・ETFの売買の際には取次ぎ販売会社に対しての手数料をご負担いただくことになります。購入の際には購入代金と手数料をお支払いいただき、売却の際には売却代金から手数料を引いた金額を受取ることになります。手数料および取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認ください。

・ETFへの投資家は間接的にその投資期間分のエクスペンスレシオを負担します。エクスペンスレシオとは、ファンドの内部で徴収される運用管理費およびその他費用です。エクスペンスレシオは毎年決算時に見直され、変動します。

<お取引に関する情報>
・バンガードETF(TM)シリーズのETFを各国のバンガードから直接購入することはできません。バンガード・インベストメンツ・ジャパンはバンガードETFシリーズのETFの売買に係る勧誘もしくは推奨を行うものではありません。購入を検討される場合は、海外の上場有価証券を取次ぐことのできる証券会社にお問い合わせください。

・バンガードETFはクリエーション単位での買い戻しのみ可能です。バンガードETFは証券会社の取次ぎにより流通市場で売買することができます。

・バンガード・インベストメンツ・ジャパンは、金融商品取引業1種の登録を受けておりますが、お客様に金融商品取引の執行に関わるサービスを提供しておりません。個別の金融商品取引に係わる説明、告知、もしくは報告等、および同取引に係わる売買代金の受け渡しも行っておりません。金融商品の売買を行う場合は、当社以外の金融商品取引業者からあらためて必要な情報を入手し、法令上の手続きをお済ませのうえお取引ください。


米国籍投資信託の取引に関する情報

<リスクに関する情報>
・当ファンドは、株式や公社債を実質的な主要投資対象としており、株式や公社債の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドはその影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。

・当ファンドは外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受け、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。

詳しくは販売会社より交付されます投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

<手数料に関する情報>
・売買等取引に掛かるコストにつきましては販売会社にてご確認ください。

・ファンドへの投資家は間接的にその投資期間分のエクスペンスレシオを負担します。エクスペンスレシオとは、ファンドの内部で徴収される運用管理費およびその他費用です。エクスペンスレシオは毎年決算時に見直され、変動します。

詳しくは販売会社より交付されます投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

<お取引に関する情報>
・バンガード・インベストメンツ・ジャパンは、金融商品取引業1種の登録を受けておりますが、お客様に金融商品取引の執行に関わるサービスを提供しておりません。個別の金融商品取引に係わる説明、告知、もしくは報告等、および同取引に係わる売買代金の受け渡しも行っておりません。金融商品の売買を行う場合は、当社以外の金融商品取引業者からあらためて必要な情報を入手し、法令上の手続きをお済ませのうえお取引ください。

・「Vanguard」(日本語での「バンガード」を含む)、「Vanguard ETF」、「Vanguard ETFs」および帆船を模したロゴは、「The Vanguard Group, Inc.」の商標です。

U.S. Patent Nos. 6,879,964; 7,337,138; 7,720,749; 7,925,573; 8,090,646; and 8,417,623.
Vanguard Marketing Corporation, Distributor.

(C) 2016 The Vanguard Group, Inc. All rights reserved.


バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第146号
加入協会:日本証券業協会
プレスリリース提供元:@Press

推奨環境(ブラウザーのバージョン)
Microsoft Internet Explorer 6.0以降、Mozilla Firefox 2.0以降、Apple Safari 3.1以降
「スケジュール調整機能」は、Internet Explorer 6.0以降でのみ動作します。
環境依存文字については、正しくご利用いただけない場合がございます。

このページの先頭へ戻る