--今、なぜこんなに「メンタルヘルス」が注目されているんでしょうか？ 過重労働、パワハラ、いじめなどが自殺の引き金となるケースがマスコミで取り上げられたこともあり、労働環境の改善が、企業にとっての緊急課題となっています。社会経済生産性本部が 行うアンケートでも、「職場のメンタルヘルスが課題として重要である」と会社自体が明言してるほどです。

この背景には、さまざまな要因があると思います。まず、経営的な要因。各企業は、単純な少子高齢化による労働人口減に加えて、人減らしにより人件費は減らしたものの、その分一人ひとりに過重な負荷がかかるようになりました。すると、少ない人員で多くの仕事をこなさねばなりません。つまり、モティベーションを保ちつつ、活き活きと今以上に生産的に、効率的に働いてもらう必要が生じてきたわけです。

--「ワーク・エンゲイジメント」を高めるには、どうすればいいのでしょうか？ 従来の産業保健や、職場のメンタルヘルスでは、病気のゼロ状態をつくるのが、ある意味理想的な状態でした。しかし、今は少し違います。働く人々それぞれが、病気がないのはもちろん、自律的に活き活きと働けるようにならないと、組織としても、個人としても生き残っていけません。

そこで、2001年に提唱された概念が「ワーク・エンゲイジメント」です。働く人が、自分の仕事にやりがいを見出し、誇りに感じる。また、熱心に取り組む、仕事から活力を得て、活き活きとしている……そういう状態が「ワーク・エンゲイジメントが高い状態」です。
「ワーク・エンゲイジメント」は、もともとは、「バーンアウト」（燃え尽き症候群）の対概念として提唱された概念です。これまでのメンタルヘルス対策というのは、「バーンアウト」を含めた健康障害をいかに減らすか、という点にのみ焦点を合わせていました。しかし、今後のメンタルヘルスは、健康障害を減らす対策とともに、「ワーク・エンゲイジメント」を高めることにもっと目を向けなければなりません。