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― App Storeのファイナンス部門にて1位※1を獲得!― 日本一※2みんなの予想が集まる株アプリ「あすかぶ!」大幅リニューアルのお知らせ

(PR TIMES) 2015年04月09日(木)16時38分配信 PR TIMES

株式会社 Finatext(代表取締役社長:林 良太、本社:東京都千代田区、以下「Finatext」)は、楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都品川区、以下「楽天証券」)とパートナーシップを組みリリースした、新感覚株アプリ「あすかぶ!(http://asukabu.com)」が4月下旬を目処に大幅リニューアルすることをお知らせします。
「あすかぶ!」は、2014年11月にリリースされた、初心者でも経験者でも楽しめるユーザー参加型の株アプリです。登録ユーザー数は35,000人を突破し(4/5時点)、App Storeでもファイナンス部門で1位を獲得するなど約5ヶ月という短期間で日本最大級の株アプリに成長しております。1日1つ指定される銘柄の翌営業日の株価(「あす」の「かぶ」価)が上がるか下がるかを予想することが主な機能としており、初心者でも判断しやすいように、指定銘柄のチャート、企業の説明、ニュース、そしてユーザーのコメントを確認できるタイムライン(みんなの声)などのコンテンツを用意しております。

[画像1: http://prtimes.jp/i/11088/39/resize/d11088-39-909861-0.jpg ]

今回の大幅リニューアルでは、より使いやすくなったデザインや、チャートの大幅レベルアップ。そして実績を獲得すると読むことが可能となる株知識コンテンツや企業ページでのQ&Aが可能になり、株を通じてIRとのコミュニケーションだけではなく、PRやHRにも活用できるようなアプリに拡大していく予定です。

2014年よりスタートしたNISA、近年の企業の確定拠出年金制度の限度額拡大など、日本全体での「貯蓄から投資へ」の動きはかつてないほど大きなものになっております。楽天証券においては、30代までに占める金融資産の規模は全体のごく一部ではあるものの、若年層のオンライン証券での口座開設数は増加傾向にあります。ただし、依然として投資のハードルが高いと感じている若年層は多く、「あすかぶ!」はそんな若年層の金融リテラシーの底上げを実現するために誕生しました。Finatextと楽天証券は継続して機能の改善や拡充を行い、ユーザーの利便性向上に努めてまいります。

※1:2014年12月13日時点<br /> ※2:2015年4月9日時点にてあすかぶ!の平均日次予想数を他社の株予想サービスと比較してFinatextにて集計

【参考】新機能追加一覧<br /> [画像2: http://prtimes.jp/i/11088/39/resize/d11088-39-713067-1.jpg ]

以上

【株式会社Finatextについて】
2013年設立の東京に本拠を置くFinTechベンチャー。金融アプリサービス開発運営や仮想通貨のデータ分析、情報発信をメインに事業を展開している。東京大学経済学部出身者グループが母体で、ロンドンでの投資銀行業務経験者、金融工学経済学博士、東京大学教養学部講師など多彩なメンバーで新しい金融ビジネスに取り組んでいる。国内最大規模のヘッジファンド運用会社GCI Asset Managementを率いる山内英貴によるバックアップを受けている。

【楽天証券について】
楽天証券は、1999年6月に日本初のインターネット専業証券として誕生し、180万人を超える顧客基盤を持つ業界大手の一角です。多彩な商品ラインナップをはじめ、独自のトレーディングツール「マーケットスピード」、スマホアプリ「iSPEED」など、常にお客様の立場に立った革新的なサービスを通じて、個人投資家の資産形成の実現と最良の取引環境の提供に努めています。また、楽天市場でのショッピングにも使えるポイントプログラムの導入や、楽天銀行および楽天カードとの連携など、楽天グループの強みを最大限に活かしたサービスも提供しています。


【楽天証券の手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社<br /> 金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会



プレスリリース提供:PRTIMES

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