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プレスリリース

ヤンセンファーマ株式会社

持続性癌疼痛治療剤「タペンタ(R)錠 25mg、50mg、100mg」新発売のお知らせ

(PR TIMES) 2014年08月18日(月)16時10分配信 PR TIMES

ヤンセンファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:ブルース・グッドウィン、以下、ヤンセン)は、本日、持続性癌疼痛治療剤「タペンタ(R)錠 25mg、50mg、100mg(以下「タペンタ(R)錠」、一般名:タペンタドール塩酸塩)」の発売を開始しました。
タペンタ(R)錠は、「中等度から高度の疼痛を伴う各種癌における鎮痛」を適応とする持続性癌疼痛治療剤(医療用麻薬)です。

日本では、中等度から高度のがん疼痛に適応を有する経口のオピオイド鎮痛薬(医療用麻薬)は、海外と比較して種類が少ない状況にあり1,2,3)、今回のタペンタ(R)錠の発売により、日本のがん疼痛治療に新たな治療選択肢が加わることになります。

ヤンセンでは、これまで中等度から高度の疼痛を伴う各種癌における鎮痛を適応として経皮吸収型製剤の「デュロテップ(R)MTパッチ」「ワンデュロ(R)パッチ」を販売しています。今後も、がん疼痛治療における適正使用のための情報提供を行い、がん患者さんの痛みからの解放に貢献していきたいと考えております。

タペンタ(R)錠の製品概要
製品名: タペンタ(R)錠 25mg、50mg、100mg
一般名: タペンタドール塩酸塩
製造販売承認取得日: 2014年3月24日<br /> 薬価基準収載日: 2014年5月23日<br /> 発売日: 2014年8月18日<br /> 製造販売元: ヤンセンファーマ株式会社<br /> 効能・効果: 中等度から高度の疼痛を伴う各種癌における鎮痛
《効能・効果に関連する使用上の注意》
本剤は、非オピオイド鎮痛剤で治療困難な場合にのみ使用すること。
用法・用量: 通常、成人にはタペンタドールとして1日50〜400mgを2回に分けて経口投与する。なお、症状により適宜増減する。
薬価: タペンタ(R)錠25mg1錠  108.70円、タペンタ(R)錠50mg1錠  206.30円、タペンタ(R)錠100mg1錠 391.70円
包装: タペンタ(R)錠25mg :40錠(10錠×4)タペンタ(R)錠50mg :40錠(10錠×4)タペンタ(R)錠100mg :40錠(10錠×4)

タペンタ(R)錠について<br /> タペンタ(R)錠は、Grunenthal社(ドイツ)で創製された新規の中枢性鎮痛薬であり、オピオイド鎮痛剤に分類される医療用麻薬です。タペンタ(R)錠は、2014年5月現在、40カ国(日本を含む)で承認されています。

参考文献<br /> 1) 岡本禎晃. 服薬指導の新しい知識, 最新情報. 緩和ケア. 2010;20:167-72
2) 佐伯茂. 治療における最近の新薬の位置づけ〈薬効別〉〜新薬の広場〜がん性疼痛治療薬. 医薬ジャーナル. 2011;47(S-1)209-19
3) 服部政治、五十嵐妙、寶田潤子、佐野博美、大島勉、横田美幸. がん性疼痛におけるオピオイド.Drug Delivery System. 2011;26-5:461-7

ヤンセンについて<br /> 我々ヤンセンは、現代においてもっとも重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、精神・神経疾患(中枢神経・疼痛)、感染症・ワクチン、代謝・循環器疾患が含まれます。患者への貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中の人々を支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンのヤンセンファーマシュ―ティカルグループのひとつです。

将来予測に関する記述<br /> このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩を含む競争、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更および国内外の医療改革、医療費削減の潮流を含む一般的業界動向および政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性およびその他の要因については、2013年12月29日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書とその添付書類第99号および米国証券取引委員会への追加提出書類に詳述されています。これらの提出資料につきましては、インターネット(www.sec.gov、www.jnj.com)でご覧いただくか、ジョンソン・エンド・ジョンソンにお問い合わせください。ヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも、新情報や今後発生する事象および事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。

プレスリリース提供:PRTIMES

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