2009年の国内スマートフォン市場は法人、個人向けの合計で、前年の約3倍に当たる204万人規模に急増した。携帯電話市場全体に占める割合は約2％だが、2010年には約410万人、2014年には約1500万人規模に達し、携帯市場全体の約12％にまで拡大する見通し。IT専門調査会社IDC Japanが集計結果を発表した。

機種別で比較すると、2009年は米Apple（アップル）の「iPhone」を中心とした競争の構図だったが、今後は米Googleが開発する「Android OS」搭載端末が主流となる可能性が高いと、IDCは見ている。なお法人への普及は限定的で、オープンプラットフォーム環境の整備や開発環境の改善が進まない限り、2014年でもスマートフォン市場の約5％にとどまる見通し。

一方で、企業に勤務しながら、社外でパソコンをビジネス用途で使っている人は414万人となり、企業でパソコンを利用している人全体の12％に達した。IDCの分析によると、社外でパソコンなどを使い、必要なデータやアプリケーションにアクセスして業務をする需要は高く、2014年にはこうした形態のパソコン利用者が602万人に達する。

社外でPCをビジネス用途で利用するユーザー（企業規模別予測、2009―2014年）

この流れを促進する要因としては、日本の労働人口が徐々に減っていくことや、データ通信カードの普及、従来のデスクトップパソコンから持ち運び可能な端末への移行などがあるという。一方で阻害要因には、セキュリティの制約、スマートフォンなど競合製品の普及、新たな高速無線データ通信「LTE」基盤の整備遅延などがあると分析している。